むしとの日々

タイトルの意味は子供時代への郷愁と自分の次の世代がまったく虫に興味を持たないことの悲しみ。
子供孫の時代になって昭和は遠くになりけり。
それでも嫌いさらに反発を覚えるのが左翼的いや利権的自然保護です。
自然保護など語るべきでない。


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米国下院は30日午後(日本時間31日未明)の本会議で“従軍慰安婦”問題に関する対日謝罪要求決議案を採択した。


意味不明、まずアメリカ大陸先住民虐殺を全世界に謝罪しろ。

知識不足、知性欠如のアメリカ下院。

 ロビイスト、利権団体に弱い野がハッキリした。アメ公の歴史認識以前の問題、日本外務省もやるべきことを何もやってないからか?

アメリカの日本大使の責任追求だ。

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 社会保険庁についで害無能症の責任追及。

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 参院選挙の結果として自民惨敗は正確な表現である、与野党逆転には?フッフッフ正確でない。


自民が負けて民主が躍進。 なのだが。

自民党に最も類似の政党は民主党なのだ、党首をはじめ患部&早漏もとい早老もとい長老は元自民党員が多く政策はあえて自民党との違いを強調しようとするが内情は同じである。


 今回の参院選で自民党とマニフェストを見るまでもなく全く違う位置にあるのが、新風・新党日本・共産党である。

自民党と政治理念政策立脚点など民主党は大差ない、新党日本などは利益誘導型政治と完全に逆の位置にある、旧社会党は労働組合主導の利益誘導型であったことは否めない、自民党は農村主体の利益誘導から産業界。献金者主体の利益誘導にうまくバランスを移してきた。


民主自民でガラガラポン、政界再編があってもおかしくないし何よりも有権者がそのことで怒らないだろう。

マスゴミには政治の流れが変わった有権者が変わったとする方がニュース価値があるだろうが、国民の意識は変わらない、大きなところで利益誘導期待で騙し騙される連続である。


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自民も民主も訳分からんタレント知名人候補の数々、どちらの政党でもおかしくない候補者ばかり、とっくに有権者は理解済みだろう、かつてプロ野球では巨人軍へ入団希望者殺到、裏口入団まで。

自民党候補になれば選挙資金豊富?楽らく当選。公認されず民主へ走った候補の数々それでも当選すれば寝返りにはタイミングが必要、ガラガラポンを願う議員は民主に多いかもしれない。


 自民も民主も同じ穴の狢。 穴兄弟。

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 夏休みに入っても梅雨は明けないものの、もうスグか?

昨朝家を出た所でメジロの高音を聴く、今朝も。

昨日は一ヶ所、今朝は少なくとも2ヶ所でメジロの高音(囀り)。 親鳥はすでに鳴きを終わり早ければトヤに入っている筈だ。 間違いなく仔が鳴いている。

今年は春が終わっても特にメジロが多く、小鳥の数ではスズメ、シジュウカラに次ぐ。

6月から飛びっ子らしきものが木々の陰を飛び回る、青梅あたりなれば昔から住宅地近くでも繁殖していたのだろうが、多摩地区全体にもメジロの繁殖が拡大したのだろう。


ツバメ、ホオジロの繁殖が住宅地近くで消えて、山の鳥のイメージが強かったメジロが住宅地で繁殖する。

ヒヨドリに始まりコガラが住宅地で繁殖し、終にメジロも年間を通して平地住宅地の鳥になる。

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>三重県警鳥羽署と県警組織犯罪対策課は、無職大内博二(57)と小売店経営相坂義勇(40)の両容疑者を、大麻取締法違反(営利栽培)の疑いで逮捕したと26日、発表した。

 調べでは、2人は共謀して4月初旬から6月1日までの間、志摩市磯部町の山林で、営利目的で大麻草約200株(末端価格約1600万円相当)を栽培した疑い。  (asahi com)


これでは大麻草一本8万円である、スゴイ。タイやミャンマーの奥地なら百円だったりして?(笑)

大新聞すべてがどのようなポーズをとろうとも官庁警察大企業の広報部門にはマチガイナイ? それとも自分の頭で考えない受け売り垂れ流しの単細胞人間であろうか。

夜店の商品原価さえ売価の一割以下なら高コストの暴力団の手で販売するなら大麻層の原価は100分の一の800円が良いところか?


 与えられた情報を鵜呑みに刷ることなく自分で考えましょう。

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「ミートホープが、ベーコンなどの加熱加工製品について、食品衛生法で義務付けられているサルモネラ菌などの細菌検査を実施せずに出荷していた疑いがあることが22日、読売新聞が入手した同社の細菌検査の日報で明らかになった。

 苫小牧保健所の立ち入り調査では、工場にサルモネラ菌の検査設備がないことも判明。


こうなってくるとミートホープだけの特異なケースでなく一般的であるとミートホープ田中社長の発言が真実味を帯びる。

ミートホープよりも苫小牧保健所が輪を掛けて悪い、モット悪い農水省。

中小零細企業の経営者が強欲我が儘になるのも一般的なケース、更にスケベ下品になるのも当たり前だ。


 >IAEA側は19日、「原因を究明するため、国際的なチームを通じて調査に参加する用意がある」と日本政府に打診していたが、政府は「当面自国内で対応する」として、調査団受け入れを見送る意向を伝えていた。

>新潟県は22日、IAEA調査団の早期受け入れを求める要望書を甘利明経産相、安倍晋三首相、伊吹文明文科相ら関係閣僚4人あてにも郵送した。

 要望書は「事故は世界に報道され、国民に不安を与え、県内の観光産業や農林水産業に風評被害を及ぼしている」「地域住民、国民の不安を払拭するため世界に正確な情報を発信する必要がある」として調査受け入れを求めたもの。

 IAEA : 日本視察にぜひ行きたい。(観光接待旅行)

 日本政府 : 来られても厄介なだけ、まず東電との協議が終わっていない。

 新潟県 : 国の費用でIAEAを招くべし、原発誘致も県・国・政治家の三位一体でやったのだから、    費用は国持ち、これが新潟政治の伝統・列島改造はこれを全国拡大したもの。 

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>小6女児、包丁で刺され重傷、無職男を逮捕 宮城・大郷町 。


無職男に刺されるとの見出しが悪い。  無職男でなくキチガイだ。


>宮城県警は、殺人未遂の現行犯で、現場近くに住む無職の男(56)を逮捕した。男は精神科に30年の通院歴があるという。


 無職のキチガイが安穏と暮らせる社会とはスバラシイ。

全国民がキチガイで無職であれば国家は消滅。 


 (犯罪防止のコスト = 予備軍の明示 、情報公開) と (犯罪発生後の捜査、被害補償) ではどちらがコスト高であるか?

 

 犯行後の犯人探しにやりがいがあるのか?

警察力は犯人探し、デッチアゲに掛かりきりで犯罪防止したらオマンマの食い上げ?


製造業(販売業でも同じであるが)のコストダウンの肝は まず不良品を出さないこと、不良品発生の要因を徹底してつぶすこと。

不良品垂れ流しで信用失墜、倒産までの一直線。


不良品が当たり前の社会を推進するマスゴミ他でも特亜三国の食品・製品には危険視する。



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しかし物よりモット危険な特亜三国人間の品質。外見でなく思考行動様式犯罪傾向と反日。


工業製品は厳密な工程で品質を作りこむ、人間社会はデタラメな教育でも全員を同列に置く。

素材がマチマチ工程がデタラメな製品を同等に扱い、バカでも精薄でも認知症でも清き一票。


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 農水大臣のバンソウコウ顔、これはいけません。


かぶれたとか言い訳している、農業水産関係者ではストレスがあろうと虚弱体質や皮膚が弱いのではハナシになりません。


 女子アナの住民票登録遅れ。


結局、選挙とは投票するものでなく立候補してこそ価値がある。

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新潟地震(新潟県中越沖地震)で


  >甘利明経済産業相は17日未明、東電の勝俣恒久社長を呼び出し、新潟県中越沖地震で火災や放射能漏れが起きた柏崎刈羽原発について、安全を確保するまで運転しないよう指示した。


深夜12時に東電社長を呼びつけてお叱り。 ギョエー


政治・行政の責任者として当然の措置ではあるのだが、実務レベルでの指示系統はどうなのだろう?

東電社長は現場を離れた事務屋さん、総責任者ではあるけれど。

経済産業相にしても総責任者であるだけで役人の代弁者。 経産省の役人はすべて事務屋さん、技術者の肩書きがあろうとも実務経歴ナシ学歴だけの技術官僚だ。


末端の実務者作業者は東電職員でもなく、外注作業員?


柏崎を中心とする新潟から能登半島へかけての原発銀座。

地震地帯であることは先刻承知。 招致したのは誰? 政治敵判断、用地の先行取得で大儲け。

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 言葉としての新潟地震が記憶にあり昭和40年代と思いきや1964年(昭和39年)東京オリンピックの年である、地震地帯であることは日本の常識であったのだ。


地震地帯の原発であるから少々の地震では危険はない筈、400年に1回規模ならイザ知らず。


 柏崎原発停止で東電管内は夏の電力供給不安説もある。 期せずして省エネ、地球温暖化防止いいことだ?

地球温暖化はについては化石燃料使用でも原発でも同じこと、化石燃料使用で空気中のCO2増大が原因とする説が幅を利かすが、最大の原因は人類の増加と活動だ。 


 地球温暖化すれば暖房の必要性が下がる、冷房はせずに我慢すればよい。かくて地球温暖化こそ地球に優しい。

津急温暖化バンザイ。

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 寧辺の核施設を稼働停止しても、いつでも再開できる。 

厳密に判断するなら未だに何も解決されていない、特に日本にとって埒問題が最重要である。


マスゴミ報道では何時もの如くキムの仲間であるヒルの成果宣伝が垂れ流される、北朝鮮側に解決する基本姿勢があるなら、生産性のない核施設の先行停止、封印があってしかるべきものに交渉の道具として先延ばしする、過去に騙され続けたアメリカの知性を疑う。 でなければ何らかの利権密約があるのか。


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ここ最近、選挙公示と前後してもっとも不愉快なもの政党CMである。

 商品CMと同レベル、騙しのテクニックだ。

ニュースにかこつけて醜い顔の政党党首のオンパレード、与野党ともに美しくない国。


政党助成金が不愉快なCMに化ける。 

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 総連土地売買偽装事件は 主犯がチョン総連だろう。

>朝鮮総連中央本部の土地・建物を巡る詐欺事件で、朝鮮総連の代理人である土屋公献弁護士(84)は14日、朝鮮総連としては、東京地検に逮捕された元公安調査庁長官・緒方重威容疑者(73)の処罰を求めないとする「確認書」を、緒方容疑者の弁護人に提出したことを明らかにした。


朝鮮総連建物への非課税問題にしても保守体制の根幹部分でチョウセン勢力と迎合し相互利権で成立継続してきたのだろう。

不要不急の役所、実質的な仕事のない公安調査庁であるからこそ腐敗し仮想敵視団体とさえ癒着する。

 選挙が終われば更に不可解なことが露見するだろう。

事件当初騒がれても作為的に続報が途切れる尻切れトンボも多いが。



 北朝鮮脱出家族の青森漂着事件についても、工作員疑惑がでてきたが捜査もなく希望通り韓国へ送還した後は続報ナシ。


 ZARD坂井泉水の転落死事件でも事故か自殺かと騒がれたものの自殺であったら不都合なのか大手マスゴミは報道せず。


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 不要不急なニュースを流し、報道すべきことを故意にスルーするのが最大の偽装である。

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>暴行事件の「主役」の座を30代が少年に取って代わっている。


今年上半期の刑法犯に関する警察庁のまとめでわかった。暴行容疑で逮捕・書類送検された30代は2543人(前年同期比13%増)で、10代の782人(同6%増)の3倍に上り、この10年間で5倍余に増えている。


警察庁のまとめといっても全く厳密性はない。 母集団たる10代、30代の人口比すら不明。

30代はは30歳から39歳までだが、 一方で10代の対象が判らない?

同様な暴行事件でも18歳未満、15歳未満をどう扱うか?刑法犯として扱っているのか不明。



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 中国の違法食品問題の続出で中国製品全体のイメージダウン、すでに落ちるところまで落ちてるはずなのに更に追い討ち、これでも不正発覚は氷山の一角。


食品に限らず中国製品のデタラメ、人間の不正。 マスゴミでも我々一般の日本人としても原因追求しない出来ない、結果だけを確認するにもである。

他人様のことであり、判りようもなく追求しようもない。


根源的な問題として中国の歴史、共産党政権下での権威主義とモラルなき開放主義への移行など、屁理屈ならつけられる。 共産主義体制の欠陥と歴史的腐敗国家なんでも理由付けできる。


戦後アジア各国の経済発展では日本が圧倒的であった、その原因は日本人の勤勉性、モラル、戦前からの技術の蓄積に求められる。

 しかしそれ以上に適正な国家規模、国としてのまとまりに帰することができる。

アジアの経済発展は日本に始まり台湾が追いマレーシア、カンコク、タイなどの東南アジアが続く。いまだその順位優位性は変わらず。

国家規模・総人口で圧倒的な優位にある中国が経済面の遅れが続いたものの、現在ではようやく外貨準備などでトップに立つものの内部矛盾が拡大している。

国家支配層としての拡大主義が進むほど内部矛盾、崩壊の危機が潜むことになる。

大国ソ連が崩壊しロシアとなるものの超大国(国土、人口で)には変わりない。


国土の広さと巨大人口は国家としてのまとまりとは矛盾する。

国家効率経済効率としての国家規模ならば日本や西欧各国が適切であろう。


ロシア、中国の国家的安定発展には分割しかないだろう。

アメリカも巨大すぎるが国家として崩壊の危機を押しとどめているのが連邦制、合州国であろう。


巨大すぎる国は基本的国家事業の国民の平等・教育・労働・納税などの面でまとまりがつかないだろう、防衛面では巨大さゆえの有利性があろうと内部利益方針の崩壊の可能性が高い。


巨大国家ほど国としての機能不全に陥る。

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