災害直後の生活を考えた家づくり

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今年は、熊本県を中心とした九州の大地震においては甚大な被害が出てしまい、東日本大震災を経験した身としては、改めて地震列島の上で暮らしていることを再確認させられている現状です。



今回は、内陸の直下型の地震という事と、家のつくりが台風対策としての重量のある屋根瓦の住宅が多かったこと、また、この100年は大きな地震がなく現在の耐震基準に満たない古い住宅が多かったこと、地盤が火山灰の地層で軟弱だったことなど、様々な原因が重なり建物の倒壊が多かったようです。



人間の力は小さく自然の大きな力の前では本当に無力で災害を防ぐことなど出来ませんが、被害を出来るだけ最小限にとどめる対策は出来るのではないでしょうか?



今回も被災地では、物資が全く足りず、インフラの復旧も依然として滞ったところもある状況です。大きなインフラ復旧は行政に任せるほかありませんが、個人の対策で補えるものもあるのです。

それは、住宅設備のエネルギーとして必要不可欠な電気を各世帯で確保することです。



そもそもインフラの中でも電気の復旧は一番早いと言われていますが、それでも復旧までに数週間かかる場合もあります。特に冬期間においては暖が取れる環境に居られる事、または、テレビなどからリアルタイムで情報を享受できる環境というのは、心身ともに安堵感に包まれます。これは、東日本大震災を経験なさった方々には十分にお分かり頂けることと思います。ですので、電気を使用できる環境を如何にして確保するかはとても重要なことです。



さて、自家発電というと思い浮かぶのは第一に「ソーラーパネルでしょう。現状では設置している方の大半が売電目的だと思いますが、毎年、売電価格は下がってきており、収益性は低くなっています。しかし、これを売電ではなく自宅で活用する方式に切り替えることで、通常の電気使用料金も大幅に下がりますし、もちろん災害時は心強い設備と成り得ます。



また、最近では、プロパンガスを使用し電気を作り、そのときに発生する熱で貯湯もできる機器「エネファーム」も開発され徐々に導入される方が増えているようです。



そして、「蓄電池システム」ですね。これは、あれば大変安心が出来るものですが、導入費用は大変お高いもので、補助金対象品ではあるものの、まだまだ一般的な普及とまではいかない状況です。



しかし、これらの設備は間違いなく災害に強い住設備ですし、今後、普及率が高まってくれば、導入コストも下がってくるとは思います。

大きな災害はいつどこで発生するか分かりませんが、自分自身の生活及びご家族を守る準備は、行政だけでなく、個人でも備えておきたいものです。
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