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CADオペ案件数一覧（派遣サイト）2009年11月5日現在

2009年		リクナビ派遣
11月5日		CADオペ	CAD設計	設計
	関東	107	25	49
	東海	34	10	17
	関西	51	10	36
		エン派遣
		CADオペ	CAD設計
	関東	77	79
	東海	6	6
	関西	13	18
		はたらこねっと
		CADオペ（機械）	CADオペ（建築）	設計（機械）	設計（建築）
	関東	49	66	292	42
	東海	25	21	141	20
	関西	53	38	257	30
		＠ばる
		CADオペ	設計・製図
	関東	135	110
	東海	12	10
	関西	9	22
		マイナビ派遣
		CADオペ	CAD設計
	関東	36	35
	東海	2	5
	関西	14	29
		派遣ネット
		CADオペ（機械）	CADオペ（建築）	機械設計
	関東	31	15	24
	東海	7	3	0
	関西	10	3	8
		派遣ジョブ
		CADオペ	設計・製図
	関東	6	22
	東海	0	0
	関西	4	10

関東だけ仕事が増えていますが、東海、大阪は平行線です。

ただ関東が増えているのは特定の媒体だけなのでなんとも。

CADオペ案件数一覧（派遣サイト）2009年10月5日現在

2009年		リクナビ派遣
10月5日		CADオペ	CAD設計	設計
	関東	110	22	36
	東海	27	13	16
	関西	48	16	38
		エン派遣
		CADオペ	CAD設計
	関東	65	101
	東海	11	11
	関西	10	17
		はたらこねっと
		CADオペ（機械）	CADオペ（建築）	設計（機械）	設計（建築）
	関東	33	60	249	51
	東海	26	21	127	9
	関西	31	37	254	48
		＠ばる
		CADオペ	設計・製図
	関東	44	66
	東海	13	8
	関西	17	17
		マイナビ派遣
		CADオペ	CAD設計
	関東	30	42
	東海	17	21
	関西	24	62
		派遣ネット
		CADオペ（機械）	CADオペ（建築）	機械設計
	関東	16	8	32
	東海	6	3	0
	関西	8	5	13
		派遣ジョブ
		CADオペ	設計・製図
	関東	6	21
	東海	0	0
	関西	5	7

９月は少しですが仕事が減りました。

順位	会社名（本社機能所在地）	売上高（百万円）	対前期 増減率（％）
1	日本工営（千代田区）	33,038	▲7.8
2	パシフィックコンサルタンツ（東京都多摩市）	31,439	▲5.4
3	建設技術研究所（中央区）	26,248	▲1.8
4	オリエンタルコンサルタンツ（渋谷区）	17,196	12.9
5	いであ（世田谷区）	16,317	15.9
6	エイト日本技術開発（岡山市）＊1	15,748	8.0
7	八千代エンジニヤリング（新宿区）	15,594	2.5
8	日水コン（新宿区）	14,372	0.2
9	ドーコン（札幌市）	12,997	▲8.2
10	ニュージェック（大阪市）	12,567	8.1
11	長大（中央区）	12,223	8.8
12	応用地質（千代田区）	11,099	3.8
13	大日本コンサルタント（豊島区）	10,012	▲3.2
14	東電設計（台東区）	9,925	18.4
15	日本上下水道設計（新宿区）	9,773	0.4
16	国際航業（千代田区）＊2	9,472	▲13.4
17	玉野総合コンサルタント（名古屋市）	9,117	▲0.5
18	ジェイアール東日本コンサルタンツ（渋谷区）	9,063	▲12.1
19	復建調査設計（広島市）	8,270	3.0
20	オオバ（目黒区）＊3	8,258	―
21	中央コンサルタンツ（名古屋市）	7,862	7.3
22	東京建設コンサルタント（豊島区）	7,504	▲3.2
23	中央復建コンサルタンツ（大阪市）	6,999	5.9
24	パスコ（目黒区）	6,852	▲3.2
25	ウエスコ（岡山市）	6,740	▲21.0
26	セントラルコンサルタント（中央区）	6,666	▲2.6
27	中電技術コンサルタント（広島市）	6,575	▲1.3
28	ティーネットジャパン（高松市）	6,261	3.3
29	アジア航測（川崎市）	5,990	7.6
30	ジェイアール東海コンサルタンツ（名古屋市）	5,930	▲8.2
31	日本水工設計（中央区）	5,914	▲6.8
32	ダイヤコンサルタント（千代田区）	5,862	11.2
33	三井共同建設コンサルタント（新宿区）	5,771	▲4.0
34	日本振興（大阪府泉南市）	5,729	15.6
35	アイ・エヌ・エー（北区）	5,725	▲4.1
36	基礎地盤コンサルタンツ（江東区）	5,693	▲6.1
37	中日本建設コンサルタント（名古屋市）	5,673	▲3.0
38	ジェイアール西日本コンサルタンツ（大阪市）	5,607	▲7.4
39	西日本技術開発（福岡市）	5,426	▲0.6
40	福山コンサルタント（福岡市）	5,289	5.4
41	トーニチコンサルタント（渋谷区）	5,077	▲0.9
42	協和コンサルタンツ（渋谷区）	4,827	12.6
43	東京設計事務所（千代田区）	4,765	6.6
44	三祐コンサルタンツ（名古屋市）	4,689	▲2.9
45	建設環境研究所（豊島区）	4,664	5.1
46	千代田コンサルタント（北区）	4,590	▲4.0
47	四電技術コンサルタント（高松市）	3,933	0.3
48	中央開発（新宿区）	3,799	▲14.2
49	オリジナル設計（新宿区）	3,797	12.5
50	内外エンジニアリング（京都市）	3,633	5.9

（注）

出典：日経コンストラクション

順位	会社名（本社機能所在地）	売上高（百万円）	対前期 増減率（％）
1	鹿島（港区）	412,771	17.8
2	大成建設（新宿区）	398,514	22.4
3	大林組（港区）	353,125	12.0
4	清水建設（港区）	256,354	12.1
5	五洋建設（文京区）	201,705	20.4
6	ＮＩＰＰＯ（中央区）	151,084	0.3
7	西松建設（港区）	144,282	26.4
8	東亜建設工業（千代田区）	142,905	24.5
9	前田建設工業（千代田区）	119,467	▲ 31.0
10	前田道路（品川区）	108,135	▲ 5.5
11	三井住友建設（新宿区）	100,977	▲ 5.9
12	ハザマ（港区）	100,869	3.5
13	日本道路（港区）	100,347	0.3
14	戸田建設（中央区）	93,964	▲ 2.7
15	東洋建設（江東区）	92,748	7.3
16	奥村組（大阪市）	82,138	5.0
17	鹿島道路（文京区）	79,936	▲ 8.3
18	大成ロテック（中央区）	79,210	▲ 11.9
19	竹中土木（江東区）	77,657	7.7
20	大林道路（墨田区）	76,836	▲ 3.4
21	熊谷組（新宿区）	75,309	▲ 6.3
22	大鉄工業（大阪市）	70,010	12.9
23	鉄建（千代田区）	69,225	▲ 8.2
24	飛島建設（千代田区）	65,579	▲ 0.8
25	東鉄工業（新宿区）	61,299	▲ 8.3
26	フジタ（渋谷区）	59,327	1.4
27	東急建設（渋谷区）	58,051	0.4
28	不動テトラ（中央区）	57,704	▲ 4.2
29	東亜道路工業（港区）	55,060	0.0
30	日特建設（中央区）	53,685	▲ 4.8
31	ライト工業（千代田区）	53,174	▲ 12.7
32	若築建設（目黒区）	52,400	▲ 2.7
33	大豊建設（中央区）	50,326	▲ 15.5
34	銭高組（大阪市）	47,833	▲ 14.9
35	大本組（岡山市）	45,661	▲ 4.6
36	名工建設（名古屋市）	44,063	6.5
37	世紀東急工業（港区）	41,500	▲ 18.5
38	川田工業（北区）	37,665	101.1
39	奥村組土木興業（大阪市）	36,390	11.1
40	大日本土木（新宿区）	36,031	▲ 10.7
41	青木あすなろ建設（港区）	34,138	▲ 18.5
42	第一建設工業（新潟市）	31,848	21.6
43	浅沼組（大阪市）	30,471	7.5
44	ガイアートＴ・Ｋ（新宿区）	30,084	▲ 8.2
45	ユニオン建設（目黒区）	29,463	▲ 4.3
46	ケミカルグラウト（港区）	28,914	17.9
47	川田建設（北区）	27,323	11.1
48	日本国土開発（港区）	27,037	▲ 26.4
49	ショーボンド建設（江東区）	26,684	19.2
50	横河工事（豊島区）	26,237	5.9

森下 慎一 ［日経コンストラクション ］

CADオペ案件数一覧（派遣サイト）2009年9月7日現在

2009年		リクナビ派遣
9月7日		CADオペ	CAD設計	設計
	関東	102	30	35
	東海	39	9	19
	関西	43	26	33
		エン派遣
		CADオペ	CAD設計
	関東	94	91
	東海	13	5
	関西	16	20
		はたらこねっと
		CADオペ（機械）	CADオペ（建築）	設計（機械）	設計（建築）
	関東	25	71	260	62
	東海	31	24	117	23
	関西	42	33	262	47
		＠ばる
		CADオペ	設計・製図
	関東	50	94
	東海	13	14
	関西	18	33
		マイナビ派遣
		CADオペ	CAD設計
	関東	21	42
	東海	14	20
	関西	19	59
		派遣ネット
		CADオペ（機械）	CADオペ（建築）	機械設計
	関東	14	14	31
	東海	7	4	1
	関西	11	7	11
		派遣ジョブ
		CADオペ	設計・製図
	関東	5	23
	東海	0	0
	関西	5	8

民主党政権で建設産業への影響は
2009/08/31　日経BP

民主党政権の誕生によって、建設産業にどのような影響が及ぶのか。マニフェスト（政権公約）や政策集インデックスなどから読み取れる変化の可能性について、建設分野の事業戦略立案を専門とする野村総合研究所の榊原渉氏が語る（ケンプラッツ編集部）。

－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－

　民主党のマニフェストなどから、大きく五つのことが言えそうです。

　第1は、公共事業費削減です。誰もが指摘していることですが、民主党はお金を企業ではなく家計に入れようとしています。公的資本形成にお金が入らず、家計にお金が入れば、当然、セクターとして落ち込むのは建設業です。逆に家計周りの小売り業などは好影響を受けると考えられます。

　マニフェストには国の大型直轄事業は全面的に見直すと書かれているし、政策の財源も公共事業費などから捻出（ねんしゅつ）することになっている。公共事業費はダイレクトに削減されるでしょう。これは建設セクターにとって影響が大きいと思います。建設業でも失業者が増えることが予想されますが、建設業に限らず、失業者には手厚く対応するというのも民主党の考え方です。

　ただし、自民党も公共事業を減らすと言ってきました。一方、民主党も景気対策は必要に応じてやるという姿勢を示しており、その実行手段が公共事業になるのかもしれません。つまり、自民党政権と民主党政権でどの程度、差があるのかは現時点ではクリアに描けない。程度の差だという意見もあります。

　今年度の公共工事は、自民党政権が前倒しで発注してきました。それを止めることはできないでしょうから、年度内の影響は限定的だと判断できそうです。影響は来年度から出始めるのでしょう。

　第2は「官から民へ」の流れです。マニフェストで強調されています。自民党も取り組んできたことですが、民主党はそれをもっと勢いづけてやる感じがしています。特にPFI（民間資金を活用した社会資本整備）については、少しやり方を見直しながら積極的に取り入れていくということが語られています。

　公共工事は減らし、でも必要なインフラ整備は進めるという相矛盾した問題に対する答として出てくるのが民活（民間事業者の能力活用）です。PPP（Public Private Partnership：官民連携）のような手法も含めて、いろいろな形態が出てくると思います。

　私見ですが、全体として建設セクターがネガティブな影響を受けるなかで、官から民への動きはポジティブに受け止めるべき部分だと思っています。単純な請け負いから、場合によっては川上から川下を含めたバリューチェーン（価値の連鎖）展開に挑戦するチャンスです。とはいえPFIをこなしていくのは、下位企業ではなかなか難しいでしょう。

「明後日の話」が「明日の話」に

　第3は「中央から地方へ」の動きです。民主党のマニフェストでは、地方の役割を重視するようになっています。地方整備局は廃止するとか、国の直轄事業に対する地方の分担金を廃止するとか、これまで中央で決めてきたことが地方に移管される流れです。

　発注者の意思決定の構造が変わってくるということですから、これまで地方整備局に営業に行っていたものが、都道府県や市町村に行くようになることが考えられる。ゼネコンの官庁営業のやり方は、変わってくるかもしれません。地方に権限が委譲されて、好影響を受けそうな企業もあります。都道府県や市区町村への営業力を有する地場の建設会社は有利だと思います。

　繰り返しですが、PFIのような高度な発注方式が重視されるようになると、上位の建設会社が強みを発揮しそうです。一方、地方に意思決定の構造が移ると下位企業によい影響が出てくる可能性がある。そうなると一番きついのは中間層の準大手や中堅と呼ばれる建設会社です。結果的に2極化に拍車がかかるとみています。

　第4は、「官僚から政治家へ」の流れです。意思決定の主体が政治家に変わってくることも、公共工事に何らかの影響を及ぼすでしょう。政治家主導となると、やはり官庁営業のやり方が変わってくるのではないか。ただ、ここについては民主党がどこまでマニフェストどおりにやりきれるのか、この取り組みに対するトーンが落ちている気もするので、どこまで影響が出るのか疑問はあります。

　第5は環境です。自民党も環境政策を掲げていますが、民主党の方が前倒しで実施するように読み取れます。これが、環境関連ビジネスにポジティブな影響を与えるのではないか。環境対応基準が厳しくなれば、リニューアル工事や環境対応工事が促される。ただ、国内排出権取引でつじつまを会わせるとなると、建設会社のビジネスチャンスはあまり大きくないかもしれません。

　実は、自民党と民主党のマニフェストを比べてみて、大きな方向性は変わらないとも感じました。公共事業を減らす、地方分権を進める、民活に取り組む、環境規制をかける――という4点については、自民党も言っていることです。違いは、民主党の方に前倒しでやる姿勢が感じられるという点です。本当に実行されるのか不透明な面はありますが、実行されるならインパクトはありそうです。別の言い方をすれば、自民党政権ならば「明後日の話」だったものが、民主党政権によって「明日の話」になるということだと受け止めています。

建設会社は業界再編への対応を

　では、このような変化が予想されるなかで、建設会社はどのような経営方針を立てるべきか。これまでにも主張してきたことですが、三つの方向性があると考えています。

　1点目は狭義の業界再編への対応です。スーパー（超大手）、準大手、中堅、中小というゼネコンがいるなかで、公共工事の割合が高い準大手と中堅が、削減の影響を被ると考えるのが妥当でしょう。先ほど話したとおり、PFIはスーパーゼネコンなどの上位企業が得意としています。地方への権限委譲の恩恵を被るのが地場の建設会社ならば、準大手と中堅は苦しい。上を目指すのか下に行くのか、このクラスのゼネコンには、業界再編の圧力がこれまで以上にかかってくると思うのです。

　当然、従来の業界構造は変化します。スーパーゼネコンが、生き延びられなくなった準大手を傘下に入れて、売上高3兆～4兆円の企業になるという選択肢が出てきてもおかしくない。準大手ゼネコンは準大手同志でくっついて第6のスーパーを目指すのか、それとも規模を縮小して地場ゼネコンとして戦うのか。地場のゼネコンにとっては、準大手や中堅のゼネコンが自分たちの土俵に下りてくる日が来るかもしれません。

　2点目は業態改革への取り組みです。この先、請け負いだけやっていてもダメではないか。民主党のマニフェストに、政府の保有する資産を売却することが示されていましたが、未利用な資産は相当、売ってきたので、今後は使用中の公務員宿舎のようなものまで売ることも考えられます。その際、セールス・アンド・リースバック（物件の売却後にその物件を売り主が賃借する方式）なら、デベロッパーだけでなくゼネコンにもビジネスチャンスがあるかもしれません。

　業態改革を進めるときに、建設プロセスの川上から川下まで自分で頑張って立ち上げることも一つの方法です。そうではなくて、例えば設計事務所を飲み込んでもっと設計力を上げるとか、ビル管理会社やエンジニアリング会社をくっつけて機能を強化するとか、バリューチェーンでみた川上・川下の周辺専業者と連携する手法も考えられます。業態改革は脱建設業を進めるということですから、広義の業界再編だとも位置づけられます。

　PFIやPPPが普及するということは、発注者と請負者の関係が変わるということです。従来の請負契約だった部分が、サービス提供契約になる。この流れは官民の関係のなかだけではなく、民民の関係にも早晩、出てくるのではないか。政権交代が、それを加速するきっかけになるかもしれません。

　3点目は海外展開です。個々に見ていけば政権交代によってポジティブな面はありますが、総論でいうと日本の建設セクターにとってはネガティブです。海外に活路を求めることも一層、必要になるでしょう。

　これらの方向性は、私たちがこれまでに主張してきたことと、あまり変わりません。政権交代によって加速されるというスタンスです。

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・蛇篭（じゃかご）設置工事に関する土木施工管理業務

・9月から半年間限定のお仕事です。

・交通費、宿泊施設あり

※年齢不問！応募資格は蛇篭設置経験者または同等のスキル

http://www.g-hokuto.jp/work/cadjob_w26100.html

五重塔は地震でも倒れない？五重塔を揺らして実験

8月12日アメーバニュース

8月11日に静岡県でマグニチュード6.6の地震が起こり、未だに「東海地震」の可能性がまことしやかに噂されるなど地震の話題が絶えない日本。地震が多いため、耐震構造などの研究が進んでいるが、飛鳥時代から現存する五重塔は幾多の地震を乗り越え今まで倒れたことがないという。

　法隆寺の五重塔を含め、江戸時代までに建立された五重塔は全部で22基。しかし、そのどれも今まで地震で倒壊したという記録がない。江戸時代に起こった「安政の大地震」などあまたの地震を耐え抜き、現在もその形を保っている。

　五重塔の構造は極めて複雑で、現在のところ「何故倒れないか？」という理由については解明されておらず、様々な学説が出ているという。しかし、その一方で現在の超高層建築にも影響を与えており、五重塔の独特な構造の一部を設計に取り入れられたりしている。

　そうした五重塔の謎を解明するべく、茨城県つくば市の防災科学研究所の河合直人さんが中心となり、「五重塔を揺らす会」を発足。伝統建築の研究者が集まり、飛鳥様式の五重塔の5分の1の模型を作り、実際にその五重塔を揺らすという実験を行い、耐震構造のデータを収集しているとのこと。

　実際にその実験に参加した人によると「5分の1とはいえ、元々五重塔は30m近くあるので模型も6mぐらいの高さがあり、その揺らしている風景はまさに壮観。震度6強程度の強さで振動させても、実験後五重塔になんの異常がないのには驚いた」とコメントしている。

【内装業界】

内装とは室内の装飾品を差し、別名「インテリア」とも呼ばれる。

以下は内装工事および、インテリアとして世間で知られているモノである。

・壁紙（クロス）
・床材
・フロアタイル
・ドア
・窓
・手すり
・建具（鋼製、木製）

・巾木
・廻縁
・間仕切り
・ふすま
・障子
・畳表
・欄間

・システムキッチン
・洗面所
・トイレ便器
・フロ

・カーテン
・カーテンレール
・ブラインド
・ロールカーテン
・ソファ
・カーペット・じゅうたん
・家具（テーブル、椅子、たんす）

・照明器具

＜＜内装・インテリア系の資格＞＞
　・インテリアコーディネーター
　・インテリアプランナー
　・インテリア設計士
　・インテリアCG検定試験
　・キッチンスペシャリスト
　・福祉住環境コーディネーター
　・一級建築士
　・二級建築士
　・照明コンサルタント
　・色彩検定
　・カラーコーディネーター
　・商品装飾展示技能検定
　・ハウスクリーニング士
　・マンションリフォームマネージャー
　・マンション維持修繕技術者
　・ライフスタイルプランナー
　・商業施設士

＜＜内装・インテリア系の職種＞＞
　・内装設計
　・内装施工管理/監理
　・マンション内覧
　・店舗デザイナー
　・インテリアアドバイザー
　・建築デザイナー
　・家具デザイナー
　・照明デザイナー
　・リフォームデザイナー
　・空間デザイナー
　・床仕上工
　・鋼製下地組立工
　・ボード張り工
　・壁装工