ヤモリのつぶやき

日々のニュース解説等をつぶやきます......

こんにちは☆彡
ご訪問いただき、ありがとうございます≧(´▽`)≦



NEW !
テーマ:

 詭弁、という言葉がある。
 ↓↓↓↓↓↓
https://www.weblio.jp/content/%E8%A9%AD%E5%BC%81
き べん [0] 【詭▼弁】
①間違っていることを,正しいと思わせるようにしむけた議論。道理にあわない弁論。 「 -を弄(ろう)する」
②〘論〙 〔sophism; sophistry〕 人をあざむくため故意に行われる,虚偽の推論。 → 虚偽

---------

 ちょっと古いネタだが、下記が参考になる。
 ↓↓↓↓↓↓
言い負かされないために知っておきたい詭弁と強弁の特徴と対策
http://kansou135.hatenablog.com/entry/2014/10/28/200000

 身の回りに非常に多い行為だし、だいたいが負けず嫌いな人が責任逃れで用いたりすることがある。
 こういうのなんかその典型といえるだろう。
 ↓↓↓↓↓↓
【パヨク脳w】反アベ界隈「(日本の独裁者とは)、安倍含めあなた達、自民党支持の日本人全員です!集団独裁!」 2018年01月17日
http://seikeidouga.blog.jp/archives/1069349935.html

 自らの主張を正当化するためにアホな言葉遊びを繰り広げる。
 単純な負けず嫌いの詭弁であれば、あまり触らないで放置するのも愛かもしれないが、何かの目的を持って弄する詭弁は、真に受けてしまうとかなり危険だ。
 だいたい、独裁というものを悪として取り扱う前提で、自分らのおかしな論説を正当化するために用いている訳で、民主主義で多数決を取るの関係上、独裁がありえないということは頭にない。
 こういったのがサヨクの可哀想な論説で嘲笑の的になっているうちはいい。
 面倒くさいのが、厚顔無恥であるため、他者を巻き込み、状態を悪化させることなのだ。
 こういったものだ。
 ↓↓↓↓↓↓
【これは酷い】ICAN事務局長「広島、長崎以外で同じ過ちが繰り返されていいと思っているのではないか」日本政府を批判 2018年01月17日
http://www.honmotakeshi.com/archives/52805665.html
「崇高な目標を掲げるものでも…」ICAN事務局長の呼びかけに外務省が反論
「条約が核廃絶という崇高な目標を掲げるものであっても、その条約に参加すれば、核抑止力の正当性を損なうことにもつながります」 2018/01/16

https://www.buzzfeed.com/jp/saoriibuki/ican-abe-message?utm_term=.ntnozDDoQ#.uu8vkOOvJ

 ノーベル平和賞を受賞した、ということを印籠のように掲げ、意味不明で失礼なことを平然と言いまくる。
 そもそも、核兵器を持っていない日本に対し核廃絶を訴える暇があるなら、支那や露、北朝鮮、アメリカと言った、その核兵器を実使用する国家へ働きかけをするのが筋だ。
 画餅に等しいものを押し付け、現在進行形で核の脅威に晒され唯一の被爆国に言うセリフではない。
 ↓↓↓↓↓↓
ICAN事務局長「日本は国際社会の仲間外れになる」 2018年01月17日
http://hosyusokuhou.jp/archives/48809450.html
以下抜粋
16: 名無しさん@涙目です。(チベット自治区) [ニダ] 2018/01/17(水) 09:31:09.98 ID:KxptDR4Q0
仲間はずれねえ

核兵器禁止条約
賛成123、反対38、棄権16で可決した。アメリカ、イギリス、フランス、ロシア、日本は反対票を投じ、北朝鮮は賛成、中国は棄権した


90: 名無しさん@涙目です。(茸) [US] 2018/01/17(水) 09:51:53.75 ID:6Z2wvSnD0
>>16
常任理事国が全く賛成してないんだよな
核抑止力前提で今の国際秩序のバランスが成立してるんだから当たり前だけど
仲間外れとか全く根拠のない印象論
パヨク全般に共通する感情論ともいえるが

--------

 こういった恫喝をあたかも正しいことのように押し付ける詭弁。
 核兵器がなくなるということは正しい。
 しかし、一斉に全ての国が持ってない状態にするのにどうするべきかが大事で、事実上無理である。
 その上で、アメリカの核の傘に依存している日本だ。
 さらに腹立たしいのが、コレだ。
 ↓↓↓↓↓↓↓
【緊急】ICAN事務局長を取り巻く野党議員が判明! 辻元清美、福島みずほ、志位和夫(画像あり) 2018年01月17日
http://hosyusokuhou.jp/archives/48809460.html
ピースボート「安倍はICAN事務局長と会わない!」←首相の東欧歴訪中を狙って面会を求めるヤラセ! 2018年01月16日
http://hosyusokuhou.jp/archives/48809409.html
【共産党】小池晃「安倍首相、あなたはどこの国の首相ですか?恥ずかしい!」⇒ツイ民 「北朝鮮の下部組織に資金提供してる政党のくせに、おめーがどこの国の議員だよwww」 2018年01月16日
http://seikeidouga.blog.jp/archives/1069335797.html

 こんな状態で「ICAN、フィン事務局長:「政党の代表者たちに、日本は国際社会の仲間外れになる危険があると伝えることができてよかった」 」だそうだ。
 その政党の代表者たちは、アレであれだ。
 厚顔不遜とはこのことだ。

 まぁここまでは、いつものサヨクバカ攻撃だ。
 問題は、こういったことで巻き起こす諸々が、日本だけじゃなくあちこちで起きていることだ。
 例えば、こういったもの。
 ↓↓↓↓↓↓
チベット、台湾などの問題で外資叩き過熱 中国問題専門家「事実上欧米への報復措置」 2018年01月15日
http://www.epochtimes.jp/2018/01/30654.html
 やはり「長いものに巻かれた」ほうが得策なのか。世界で名を馳せた一流企業が相次ぎ、中国当局への謝罪に追い込まれた。
 中国当局はこのほど、「主権侵害」したとして、ホームページなどでチベットや台湾を「国」と表記した、米ホテルチェーン大手マリオットに謝罪を求めた。さらに、米デルタ航空や西アパレル大手ZARAなどの有名外資企業も同様な表記を行ったとして、修正と謝罪を求めた。
 一方、THAAD配備の問題と「Galaxy NOTE7」爆発問題で中国市場の大半を失った韓国のサムスン電子は、17年グループ全体の業績が過去最高となった。
 当局、欧米企業にネット取り締まりを強化
 米ホテル大手マリオット・インターナショナルが今週初め、一部のポイントカード会員に対して行ったアンケートにおいて、香港、マカオ、台湾とチベットを「国家」として扱い表示した。このため、中国上海市ネット情報統制当局が11日、同日午後から同社の中国語ウェブサイトとスマートフォンなど向けアプリケーションを1週間閉鎖するとの処分を下した。同社はすでに、ソーシャルメディアを通じて「中国の主権と領土が完全であることを一貫して尊重し支持する」と4回も謝罪声明を公表した。
 当局はその後、他の外資企業にも引き締めを強化し、波紋が広がっている。
 上海市ネット情報統制当局は12日、スペインのアパレル大手ZARA、米医療機器大手「メドトロニック」がホームページで台湾を、また米デルタ航空がチベットと台湾を「国家」として扱っているとして、修正と謝罪を行うよう要求した。
 3社はすでに、サイト上で同関連情報を修正した。
 また、中国国内メディアによると、日本航空、ファッションブランドの「BVLGARI」、「CHANEL」、「Van Cleef & Arpels」など24社も中国語ホームページにも、台湾を「国家」として表示しているという。
 台湾の対中国大陸政策を担当する行政院(内閣)大陸委員会は14日、中華民国は主権国家だとする書面を公表し、反発を示した。
 国内インターネット上では、今回の「主権問題」について、当局の主張に矛盾があるとの批判が多かった。「香港や台湾が中国の一部なら、なぜ私たちが香港・台湾に行く時、ビザを申請しないといけないし、出入国の手続きもやらないといけないのか?」「当局が自ら分裂活動を行っているではないか?」「(中国航空大手)南方航空のホームページにも、台湾を国として扱っている。当局はどうするの?」
 大紀元時事評論員の夏小強氏は、今回当局がまた「民族主義」で外資叩きをしたのは、事実上欧米諸国への報復措置だとの認識を示した。米中貿易不均衡をめぐって、米政府は今年中国に対して多くの対抗措置の実施を目指している。

-----------
++++++
マリオット、デルタ、ZARAなど外資企業が中国で次々謝罪 台湾やチベット「国扱い」で 2018.1.16
http://www.sankei.com/world/news/180116/wor1801160042-n1.html
 ↓↓↓↓↓↓
中国の「国」扱い否定に反論=外国企業への謝罪要求めぐり-台湾
https://www.jiji.com/jc/article?k=2018011600791&g=int
【台北時事】中国当局が外国企業に対し、ホームページで台湾などを独立国のように扱っていると主張し、修正や謝罪を要求している問題で、台湾外交部(外務省)の李憲章報道官は16日の記者会見で「中華民国(台湾)は主権独立国家であり、中国のやり方は受け入れられない」と反論した。その上で、修正を求められた外国企業に「当方の立場を可能な限り説明したい」と強調した。
 2016年に民進党の蔡英文政権が発足してから、中国は台湾を国際社会から締め出すため、台湾と外交関係のある国に断交を迫るなど、外交上の圧力を強めている。しかし、「複数の外国企業を通じた圧力は初めて」(李報道官)で、台湾の排除に向けた中国の手法は新たな広がりを示している。(2018/01/16-16:18)

------------

 先日来、しつこく取り上げているが、特亜工作が熾烈化しているのだ。
 熾烈化の理由は簡単で、非常にまずい状態だから、巻き返そう、あるいは利確しようという動きである。
 
 しかし台湾といえば、親日国であり、かつて日本であった台湾と、第二次世界大戦前後で日本と戦った中華が合体して誕生した国家だ。
 その歴史は今の支那より古く、歴史上の正当性も持つ。
 国家扱いしてもらえないのは支那の工作と、毛沢東等と密約をしていた連中のせいだ。
 そんな可哀想な台湾だが、日本へは本当に良くしてくれる。
 ↓↓↓↓↓↓
【マスゴミ】大手メディアが報道しない台湾のおかげで東日本大震災での被害から立ち直った病院の実態がネットで話題にwww 2018年01月17日
http://seikeidouga.blog.jp/archives/1069335852.html

 いささか勘違いが散見されるツイートの山である。
 整理すると、義援金は米国に次ぐ二位の金額を寄せていただいたのが台湾。
 ここまでは報道されている。
 三陸町病院の再建にあたり56億円かかり、その内の22億円・39.28%が台湾からの浄財に依るものであった、ということは報道が少ない。
 これはまぎれもなく、支那を忖度して逆鱗に触れないようにしているマスゴミの姿勢だ。

 先だってから尖閣諸島の攻撃型潜水艦侵入の件を取り上げている。
 もし、尖閣に支那のミサイル基地が、南沙諸島のようにちゃっかり作られたらどうなるか?
 沖縄も台湾も、支那のミサイルの脅威に脅されることになってしまう。
 尖閣諸島の地理的条件は、この二箇所を攻撃するのに最適で、かつ、近隣の空も海も危険度が増大するのだ。
 つまり、サヨクの詭弁と工作に騙されてしまうことは、日本を危険に晒すだけではなく、

 親日国をも崩壊させる手助けをしている事になってしまうのだ。

 一方、アメリカはどうしているかというと、こちら。
 ↓↓↓↓↓↓
日本のマスゴミが報じない重大ニュース ⇒ 米国が対中政策を180度方向転換!米台の政府高官相互訪問解禁の「台湾旅行法」を米連邦議会下院が可決 キタ━━━(゚∀゚).━━━!!! 2018年01月16日
http://seikeidouga.blog.jp/archives/1069336183.html
 この内容はというとこちら。
 ↓↓↓↓↓↓
台湾旅行法が米下院通過 総統府が感謝の意 2018/01/10
http://japan.cna.com.tw/news/apol/201801100003.aspx
(台北 10日 中央社)米下院は9日、米国の全レベルの官僚の台湾訪問許可を盛り込んだ「台湾旅行法」の草案を全会一致で可決した。総統府の林鶴明報道官は10日、台米交流を重視する米議会の姿勢や法案推進に力添えをした議員に感謝を示した。
台米高官の相互訪問は1979年の台湾関係法施行以来、米側によって規制されてきた。草案では、米政府は台米間の全レベルの官僚の相互訪問を奨励すべきだとする米議会の意見が記されており、具体的な内容として▽閣僚級の国家安全保障高官や軍将官、行政機関官僚を含む全てのレベルの官僚の台湾訪問、相手方官僚との面会の許可▽米国を訪問する台湾高官個人の尊厳を尊重する形での受け入れや、国務省、国防総省、その他閣僚級高官との面会許可―などが挙げられている。
共和党のスティーブ・シャボット下院議員らによって昨年1月に提出され、同10月に下院外交委員会を通過。上院でも同5月、共和党のマルコ・ルビオ上院議員らによっても同様の草案が提出されている。法案は上院で可決された後、上下両院での一本化に向けた協議が行なわれ、トランプ大統領の署名を経て成立する。
また、下院では同日、台湾の世界保健機関(WHO)参加への支持と協力を国務長官に求める法案も可決された。同法案は上院に送られる。
下院外交委員会のエド・ロイス委員長は「下院が台湾に関する2つの法案を1日に可決したことは、友人であり、パートナーでもある台湾への支援を示す力強いメッセージ」だと報道資料でコメントしている。

-------------
 あるいはこちら。
 ↓↓↓↓↓↓
米国と台湾の政府高官の相互訪問を解禁する「台湾旅行法」を米連邦議会下院が可決 投稿日: 2018年1月11日 作成者: 愛知李登輝友の会
http://ritouki-aichi.com/kyoei/%E7%B1%B3%E5%9B%BD%E3%81%A8%E5%8F%B0%E6%B9%BE%E3%81%AE%E6%94%BF%E5%BA%9C%E9%AB%98%E5%AE%98%E3%81%AE%E7%9B%B8%E4%BA%92%E8%A8%AA%E5%95%8F%E3%82%92%E8%A7%A3%E7%A6%81%E3%81%99%E3%82%8B%E3%80%8C%E5%8F%B0/20180111
米連邦議会下院は1月9日、米国と台湾の政府高官の相互訪問を解禁する「台湾旅行法」(Taiwan Travel Act)案を全会一致で可決した。今後、この法案は上院で可決された後、大統領が署名することで法律として発効する。
 この法案は3条からなり、米国が台湾を重視する姿勢が如実に見て取れる以下の内容だ。
一、米国の全てのレベルの政府関係者による台湾訪問および対等な行政レベルにある台湾の政府関 係者への訪問を解禁する。
二、台湾の政府関係者の尊厳を守る原則の下、台湾の政府高官の訪米および国務省や国防総省を含 む米政府高官との対面を解禁する。
三、米駐在の台湾の代表機関、駐米台北経済文化代表処および台湾が設置した全ての機関による米 での正式な活動を奨励する。
 この法案が法制化されると、蔡英文総統を国家元首としてホワイトハウスに迎え入れることも可能になるという。

------以下略

 台湾だって朝鮮だってかつての同胞なはずだ。
 しかしそのふるまいは大きく異る。
 事大主義を貫き支那に媚びを売る朝鮮は反日を是とし、日本乗っ取りを企む。
 一方、台湾は支那と対峙しながら、大人の事情で現状の準国家扱いに甘んじながらも、日本を助けてくれる。
 前者を大事にし、後者をスルーするのがマスゴミだ。

 さて、アメリカの対応をあとふたつ。
 ↓↓↓↓↓↓↓
米中首脳が電話会談、「朝鮮半島情勢で前向きな変化」と習主席 2018年1月16日
http://www.afpbb.com/articles/-/3158755?cx_part=topstory
【1月16日 AFP】中国の習近平(Xi Jinping)国家主席は、米国のドナルド・トランプ(Donald Trump)大統領と電話会談を行い、朝鮮半島情勢について「前向きな変化」が見られるという見方を示した。中国国営メディアが16日、報じた。
 トランプ大統領はかねて習主席に対し、北朝鮮に核開発計画の推進を断念させる狙いから、経済・政治両面から対北圧力を強めるよう要請してきた。
 国営新華社(Xinhua)通信によると、習主席は今回の電話会談で「朝鮮半島情勢で前向きな変化が見られる」と評価した上で、「情勢の緩和に向け、多大なる尽力によって生まれたこの勢いを維持し、対話再開の条件を整えていくため、全当事者が協働していくべきだ」と強調したという。
 北朝鮮のミサイル・核計画をめぐっては、同日カナダのバンクーバーで20か国の外相会合が開かれるが、米国とカナダが共催するこの会合に中国とロシアは出席しない。中国はこの会合を批判し、対北制裁に関する議論は国連(UN)の枠内にとどめるべきだと主張している。(c)AFP

-----------
 対中国FDI、12月は前年比9.2%減少 2018年1月16日
https://jp.reuters.com/article/china-fdi-idJPKBN1F50RB?il=0
[北京 16日 ロイター] - 中国商務省が16日発表した昨年12月の中国への海外直接投資(FDI)は前年比9.2%減の739億4000万元(114億9000万ドル)となった。
2017年通年の対中国FDIは7.9%増の8775億6000万元。
商務省はウェブサイトに掲載した声明で、18年には海外からの投資誘引を求める比較的大きな外部圧力にさらされるとの見方を示した。
金融を除く対外直接投資(ODI)は17年通年が29.4%減の1200億8000万ドル。2003年の統計公表開始以来、初の減少となった。政府の監視が強まる中で企業が投機的な海外投資を控えたことが背景。
ロイターの算出によると、12月単月のODIは前年比49%増の125億3000万ドルだった。
11月のODIは34.9%の増加。商務省は11─12月の増加について、主として製造・情報セクターに対する投資が増えたことによるもので、不動産、スポーツ、娯楽産業への新規投資はなかったと説明。「無分別」な海外投資は効果的に抑制されていると指摘した。
中国企業による海外投資は、中国政府が16年後半に資本流出に対する厳格な管理を実施し始めて以降に急減している。
商務省によると、現代版シルクロード構想「一帯一路」に関係する国へのODIは、17年に143億6000万ドルと、全体の12%を占めた。
一方、市場では18年の海外投資案件の増加を見込む声が出ている。
INGのエコノミストは「元の上昇が中国企業による海外取引の刺激になる」と指摘。第2・四半期ごろに中国への巨額の資本流入が予想され、「中国国家外為管理局(SAFE)による海外取引の承認が増加するだろう」と述べた。

-----------

 北朝鮮や経済関連を絡めながら複雑に動いていく。
 全体のトレンドは、あきらかに追い詰める方向だ。
 日本はそんな中で、マスゴミが必死のちょろまかしを仕掛けてきている。
 支那が追い詰められてきているから、より一層、そういった工作を多発させるのだ。
 そういった工作に安易に与し、台湾などの親日国を危険に晒すことがないようにしたいものだ。
 詭弁をスルーする力が重要だ。


 了

ガンバレ!日本!!
↓ブログランキング参加中↓ポチっていただくと励みになります♪

 



社会・政治問題 ブログランキングへ

AD
いいね!した人  |  リブログ(0)

AD

ブログをはじめる

たくさんの芸能人・有名人が
書いているAmebaブログを
無料で簡単にはじめることができます。

公式トップブロガーへ応募

多くの方にご紹介したいブログを
執筆する方を「公式トップブロガー」
として認定しております。

芸能人・有名人ブログを開設

Amebaブログでは、芸能人・有名人ブログを
ご希望される著名人の方/事務所様を
随時募集しております。