メディアで磨くビジネスセンス

新聞、ビジネス誌からメルマガ、ブログまでさまざまなメディアから発信される情報を独自の視点で見つめなおしビジネスセンスを磨く!


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 今年から大学院(MBA)に通います。
 すでに中小企業診断士も持っているので、MBAホルダーの友人には「いまさらMBAが必要なのか?」という指摘ももらったのですが、診断士では必要とされない実際に職場をマネジメントして成果を上げるノウハウが学べること、特定のテーマについて深く研究できることに惹かれました。


 初授業のテーマは「人材育成」。

 今日の講義で印象的だったのは「サード・プレイス」
 サード・プレイスとは、家(第1の場所)でも職場(第2の場所)でもない第3の場所。以下、JDNからの引用

都市に生きている人には、3つの居場所が必要だと言う。1番目の場所(ファーストプレイス)は「家」であり、2番目の場所(セカンドプレイス)は「職場(学校)」である。そしてこのふたつを結ぶ中間地帯が3番目の場所、つまり「サードプレイス」である。この「サードプレイス」という概念は、アメリカの社会学者レイ・オールデンバーグによって“The Great Good Place” 【 写真 1 】 で紹介された。その後、スターバックスが事業コンセプトの核として採用したことで日本でも有名だ。

 イギリスではパブ、イタリアではカフェがリラックスできる居場所=サードプレイスになっています。一方、アメリカにはサードプレイスがなく、スターバックスはアメリカに不足しているリラックスできる空間(=サードプレイス)を提供することで成功を収めたと言われています。

 ただ、スタバではパブのような人と人との交流はほとんど生まれていない。日本の地域コミュニティの再生やセカンドライフの充実には、本当の意味でのサードプレイスが求められるのかも知れない。


 ちなみに講義では、このサードプレイスの概念を人材育成に応用し、自己啓発(=家)でも、研修やOJT(=職場)でもない、リラックスした環境で他者とコミュニケーションをとりながら学ぶような、新しい学習形態が求められるのではないか、という主張がされていました。

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 日本経済新聞社が主催する第2回日経TEST(Test of Economic Sense and Thinking=経済知力テスト)を受験してきました。
 このテストで評価されるのは経済知力という聞きなれない能力。それは以下のように定義されています。

経済知力をもっとも簡単に定義すると、「ビジネス上の思考活動に必要な知識と、その活用力(知力)の総体」ということができます。たとえば「新商品を開発する」という思考活動について考えてみましょう。進め方は多様でしょうが、以下のような流れが一般的と考えられます。

  1. 新聞などを通じて、社会の動きや同業他社の動向を収集し、十分な「知識のストック」を作る
  2. 知識ストックの中から、「消費トレンド」や「ヒット法則」を抽出する
  3. 見出した「トレンド」「ヒット法則」から、自社に最適な商品アイデアを発想する

こ のように、「知識」のストックと、それを活用する「知力」が存在することで、はじめて新商品開発という思考活動を円滑に進めることが可能になります。もち ろん新商品の開発に限りません。日常業務で問題解決を進める場合でも、新規事業のプランを構想する場合でも、ビジネス上の思考活動においては、必ずや然る べき知識と知力が動員されているはずです。(日経TEST公式サイトより)


 受験動機は、自分が経済全般を十分に理解できているのかを測りかったこと。

 日本では終身雇用と手厚い福利厚生で会社が社員の人生を丸抱えする構造が長く続いたため、ビジネス以外のリテラシー、特に金融リテラシーが低いと言われています。将来の年金受給に不安があることもあり、これまで日経やその他の書籍で金融リテラシーを高めようとしてきましたが、それがどのレベルに到達しているのかを確認したく。

 

 また、今回はあえて、一切の試験対策を実施せずに受験しました。それは、これまでの自分の知識源や読み込み方で十分なのかを測るため。論点解説本もでていますが、それをしっかり読み込んでしまうと自分の弱い部分や日常的な知識源の不足がわかりませんので。


 試験は4択問題100問に80分で挑みます。
 一部、政府の統計資料やトレンドを押さえておかなければまったくわからない問題もありましたが、手も足もでないような難問は少なく、まずまずの手応え。
 とりあえず不安もなく、5月末の結果を待てそうです。

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電気自動車が普及するためのもうひとつの要因が、電力(もしくは燃料)の供給ステーション。

ガソリン車に必要不可欠なガソリンは、全国津々浦々に立地しているガソリンスタンドで補給することができる。そのGSはすでに車社会を支えるインフラとなっており、よほどの山間部でなければ数十キロおきにGSがあるからこそ、燃料不足を心配せずにガソリン車で安心して出かけることができる。また、自動車メーカーにとっては、ガソリンの供給方法を考慮する必要なしに、自動車の販売に専念することができる。

一方、電気自動車はプラグイン方式なら電気供給、燃料電池なら水素の供給が必要だ。
動力源の供給網が整備されなければ、電気自動車のユーザは安心して外出することができない。そのような状況では電気自動車の普及は望めない。

では、電力や水素を供給するスタンドをどのように普及されるのか。
まずは、GSで電力や水素を供給することが考えられる。GSは自動車に燃料を供給することが最も重要な存在意義であり、電気自動車によりガソリン消費の現象が見込まれることもあって、積極的な設備導入が期待できる。
自動車へのガソリン供給はGSという業態がほぼ独占している。これは、ガソリンという危険物の取り扱いが法的に制限されており、他の事業とは異なるノウハウを必要とされるから。また、危険物を取り扱っている観点から、これまで他業種との併設はそれほど進んでいない。今後の動力源のひとつである水素は、ガソリンと同様に取り扱いに慎重を要す危険物であるため、GSのこれまでのノウハウが活かせるだろう。

一方、プラグインに供給する電力そのものはガソリンや水素に比べて取り扱いが簡素で危険物として扱う必要はない。したがって、電力ステーションはGSのように独立して立地させる必要性が少ない。本日の日経新聞では、経済産業省の研究会がコンビニ業界が取り組むべき社会貢献策のひとつとして温暖化ガスの排出削減につながる充電スタンドの設置を盛り込んだと報じられている。また、イオンも一部のSCの駐車場に充電スタンドを設置しており、GSという業態が独占的に実施してきた「動力源の供給」というビジネス自体の枠組みが大きく変容しつつある。

電気自動車の普及には充電スタンドが不可欠。そのインフラが整うまではプリウスやインサイトのようなガソリンエンジンを主動力源として、補助的にモーターを使うハイブリッド車が主流となるだろう。ハイブリッド車が一定数整えば、充電スタンドの普及が加速するだろうが、ハイブリッド車や充電スタンドを他国に先駆けて普及させるには政府の関与が不可欠。各方面で自治体と連携した実証実験や、事業への参入検討が進んでいるが、その芽をしっかりと育てていく必要がある。

今回の緊急経済対策としてエコカー減税が盛り込まれているが、その減税は上記のような本格的な電気自動車の普及にはほとんどつながらない政策だ。政府には、中長期的な産業育成という観点がさらに求められているといえるだろう。

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