老人の専門医療を考える会主催のシンポジウム「医療と介護の『絆』を考える2~地域で安心して暮らしたい~」が5月29日、東京都内で開かれ、地域医療の現場で活躍する医師や看護師らが、在宅介護における医療と介護の役割分担や連携の在り方について、意見交換した。

 シンポジウムではまず、東松山市社会福祉協議会地域福祉課長の曽根直樹氏、全国訪問リハビリテーション研究会会長の伊藤隆夫氏、あい訪問看護ステーション所長の追風美千代氏、さかなしハートクリニック院長の坂梨俊彦氏が、それぞれの活動について紹介。続いて、同会会長で霞ケ関南病院理事長の齊藤正身氏が加わり、介護職が実施する医療行為などをテーマに意見交換を行った。

 曽根氏は「在宅介護の現場では、ヘルパーが痰の吸引などの医療処置を手掛けなければ、家族が疲弊してしまう」と主張。追風氏も「業務の中には、看護からヘルパーに移行した方がいいと思えるものもある」とし、介護職と看護職で、積極的に役割分担すべきと述べた。

 また、伊藤氏は、地域に溶け込む努力をしない訪問リハビリテーションのスタッフが多く、在宅の介護スタッフとの連携がうまく取れていない例も見られると指摘した上で「訪問リハビリのメンバーもケア・カンファレンスに積極的に出席すべき」と提言した。

 一方、坂梨氏は、「介護職が医療行為を行う場合、長い研修期間が必要であるためか、(自分が在宅療養支援を行っている地域では)募集しても、研修への応募がない」とし、医療行為については、できる限り看護職が実施したほうがいいと主張した。齊藤理事長は「介護は日常で、医療は非日常。医療が介護をサポートできるような体制が必要」とした上で、今後、医療と介護の役割分担を決めるためには、介護・医療の関係者が、さらに議論を深める必要があると指摘した。


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