さっそく先生からのアドバイスをいただきました！いつもありがとうございます。
アドバイスいただいた箇所を修正してみました。
自分の中で言葉が出てくるように、繰り返し見ていきたいと思います。
今日はひさ～しぶりに美容院に出かけてみました。すっきり！
でも、その合間に読もうと会計人コースを持参。そっと読んだけど、勉強にはならなかったな。そりゃそうか。
では、今日も解答のない問題にチャレンジしてみます！
第８章 有形固定資産と減価償却
第２節 有形固定資産の取得原価
１ 取得方法別の取得原価
（１）購入の場合
第２節 有形固定資産の取得原価
１ 取得方法別の取得原価
（１）購入の場合
問８－１☆ 購入した固定資産の取得原価について説明しなさい。
購入した固定資産の取得原価は、購入代価に付随費用を加算し決定する。
（２）自家建設の場合
問８－２☆ 自家建設した固定資産の取得原価について説明しなさい。
問８－２☆ 自家建設した固定資産の取得原価について説明しなさい。
自家建設した固定資産の取得原価は、原価計算基準に準拠し算定された製造原価とする。
問８－３☆☆ 借入金の利息を期間費用とし、製造原価に算入しない根拠とその例外について説明しなさい。
自己資金と借入金のいずれで取得されたかにより評価額が異なってはならないため、借入金の利息は製造原価には参入算入しない。但し、稼動前の期間に属するものは取得原価に参入算入来る。
（３）現物出資の場合
問８－４☆☆ 現物出資により受入れた固定資産の取得原価について説明しなさい。
問８－４☆☆ 現物出資により受入れた固定資産の取得原価について説明しなさい。
現物出資により受入れた固定資産は、受入資産の公正な評価額と、出資者に対価として交付した株式の公正な評価額のうち、いずれかより信頼性をもって測定が可能なほうの金額を取得原価とする。
（４）交換の場合
問８－５☆ 交換で受入れた有形固定資産の評価基準について説明しなさい。
問８－５☆ 交換で受入れた有形固定資産の評価基準について説明しなさい。
交換で受入れた有形固定資産は、未実現利益の計上を排除するため、譲渡資産の適正な簿価を取得原価とすることとしている。
問８－６☆☆ 交換利益が実現利益に該当するかを投資の継続・非継続の観点から説明しなさい。
異種資産との交換であれば投資資金の回収を実現利益と考えられるが、同種資産の交換であれば、投資が継続していると考え利益が実現したとはいえない。
問８－７☆☆ 同種資産との交換により受入れた有形固定資産の評価について説明しなさい。
同種資産との交換により受入れた有形固定資産は、譲渡資産の簿価を取得原価とする。
（５）贈与の場合
問８－８☆☆ 無償取得資産の取得原価に関する考え方を示し、資産の本質に即したものを指摘しなさい。
無償取得資産の取得原価は、支出がゼロであるから取得原価もゼロにするという考え方と、公正な評価額によるという考え方がある。このうち用役潜在価値を指標とする資産の本質に即しているのは、公正な評価額をもって取得原価とする考え方である。
第３節 減価償却
１ 原価配分としての減価償却
問８－９☆☆ 減価償却の意義と目的について説明しなさい。
１ 原価配分としての減価償却
問８－９☆☆ 減価償却の意義と目的について説明しなさい。
減価償却は、費用配分の原則に基づいて有形固定資産の取得原価をその耐用年数に応じて各会計期間に配分することをいい、正確な期間損益計算を行うために行う。
問８－１０☆☆☆ 減価償却の自己金融効果について説明しなさい。
減価償却費は支出を伴わない費用であるため、減価償却を行うことで企業内に資金が留保される。これを自己金融効果という。
２ 減価償却費の計算要素
問８－１１☆☆ 取得原価を費用として配分する基準をあげ、それぞれ説明しなさい。
問８－１１☆☆ 取得原価を費用として配分する基準をあげ、それぞれ説明しなさい。
取得原価を各期に費用配分する基準には、総利用可能量における各期の利用度を基準にするものと、将来の利用可能期間に基づく耐用年数を基準にするものがある。
３ 減価償却費の計算方法
問８－１２☆☆ 生産高比例法の特徴を説明しなさい。
生産高比例法は、総利用可能量における利用度で費用を認識するため最も望ましい減価償却法であるが、利用可能量を合理的に推定する難しさから、適用可能な資産の範囲が限定される。
問８－１３☆☆ 取替法による費用配分について説明しなさい。
取替法は、取替が生じた時点でそれに要したコストをその期間の費用として処理する原価配分方法である。
問８－１４☆☆ 取替法の特徴を説明しなさい。
４ 減価償却に関する変更
問８－１５☆☆ 耐用年数等を変更すべきことが判明した場合の会計処理方法を説明しなさい。
耐用年数等を変更すべきことが判明した場合、変更後の期間で減価償却計算に変更の影響を吸収させる。
第４節 固定資産の期末評価
問８－１７☆☆ 固定資産の減損および減損処理とは何か簡潔に説明しなさい。
減損処理後の資産は、処理後の帳簿価額をその後の事業年度にわたって毎期計画的、規則的に減価償却を行う。減損が相当程度確実な場合に限って減損損失を認識していること、また事務的負担の増大を加味し減損損失の戻入れは行わないこととしている。
ファイナンス・リース取引は、解約不能とフルペイアウトの両方の条件を満たすリース取引である。
ファイナンス・リース取引において、借手のリース資産はその使用を通じてキャッシュの獲得に貢献するため資産性を有し、借手はリース料の支払い義務を負うことから負債性を有している。
問８－２５☆☆ リース料から利息相当額を控除して資産計上額を算出する理由を説明しなさい。
同一資産が通常購入の場合とリースの場合とで異なった価額により計上されるという不都合が生じるため、リース料から利息相当額を控除して資産計上額を算出する。
ファイナンス・リース取引においてリース資産は自己所有の固定資産と同一の方法により減価償却を行う。
問８－１６☆☆23 減価償却方法の変更をどのように捉えるかをふまえ、会計処理を説明しなさい。
減価償却方法の変更は、会計上の見積りの変更と区別することが困難な場合に該当するものとし、会計上の見積りの変更と同様に会計処理を行い、その遡及適用は求めないこととしている。
第４節 固定資産の期末評価
問８－１７☆☆ 固定資産の減損および減損処理とは何か簡潔に説明しなさい。
固定資産の減損は、収益性の低下により投資額の完全な回収が見込めなくなった状態をいい、その帳簿価額を回収可能価額まで減額することを減損処理という。
問８－１８☆☆ 減損損失の認識が行われる場合を説明しなさい。
減損の兆候が認められ割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を下回る場合には減損損失を認識する。
問８－１９☆☆ 割引前キャッシュ・フローにより減損損失の認識を判定する理由を説明しなさい。
割引前キャッシュ・フローにより減損損失の認識を判定するのは、減損の発生が相当程度確実な場合にだけ減損損失を認識することが適当であるためである。
問８－２０☆☆1８ 減損損失の計上について回収可能価額にふれながら説明しなさい。
売却による回収額である正味売却価額と使用による回収額である使用価値のいずれか高い方を回収可能価額とし、帳簿価額との差額を減損損失として計上する。
問８－２１☆☆ 減損処理後の減価償却と減損損失の戻入れについて説明しなさい。
減損処理後の資産は、処理後の帳簿価額をその後の事業年度にわたって毎期計画的、規則的に減価償却を行う。減損が相当程度確実な場合に限って減損損失を認識していること、また事務的負担の増大を加味し減損損失の戻入れは行わないこととしている。
第５節 リース会計
問８－２２☆☆☆ ファイナンス・リース取引とは何か簡潔に説明しなさい。
問８－２２☆☆☆ ファイナンス・リース取引とは何か簡潔に説明しなさい。
ファイナンス・リース取引は、解約不能とフルペイアウトの両方の条件を満たすリース取引である。
問８－２３☆☆ ファイナンス・リース取引を売買処理する理由を説明しなさい。
ファイナンス・リース取引を売買処理するのは、実質的な内容が売買取引と同様であると考えられるためである。
問８－２４☆☆ ファイナンス・リース取引における借手の「リース資産の資産性」と「リース債務の負債性」について説明しなさい。
ファイナンス・リース取引において、借手のリース資産はその使用を通じてキャッシュの獲得に貢献するため資産性を有し、借手はリース料の支払い義務を負うことから負債性を有している。
問８－２５☆☆ リース料から利息相当額を控除して資産計上額を算出する理由を説明しなさい。
同一資産が通常購入の場合とリースの場合とで異なった価額により計上されるという不都合が生じるため、リース料から利息相当額を控除して資産計上額を算出する。
問８－２６☆☆ ファイナンス・リース取引の借手の減価償却について説明しなさい。
所有権移転ファイナンス・リース取引に係る減価償却費は、自己所有の固定資産と同一の方法により算定し、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係る減価償却費は、原則、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する。
なぜか、かなり時間がかかってしまった・・。
計算の処理は出来ても、その背景や考え方を言葉で表現するのは難しい。
でも、こうやって実際に書き出してみると背景や基礎となっている考え方を（少し）理解できてより厚みが増す（？）
気がする。
これで3日坊主、いや3回坊主にならずに済んだ～。今後も継続あるのみ！
