渡辺 穣二 の『組織は「人」、されど評価は「仕事基準」』

旧ソ連、アジア、アフリカ、日本国内でコンサルティングをしています。「人基準」「仕事基準」と言う概念の圧倒的な力、それが、組織経営において、どのように役立つかを、少しづつアップします。http://iedi.org/across/ 

私は、経営コンサルタントです。

10年間、外資系石油会社の技術者として仕事をした後、通産省外郭の社団法人海外コンサルティング企業協会に入り、その後、米国でMBAを取得し、ボストンコンサルティンググループの創始者、James C. Abegglen氏と共に主に欧米豪の外資系企業にコンサルティングをしました。

若い頃、開発途上国への国際援助が不正取引になったり、逆に経済の自立を妨げるケースも見て、愕然となったことがあります。

しかし、その後、コンサルティングによる効果は、非常に大きいものがあると思うようになりました。

前田卓三(元 PwC Japan会長)が、1990年代から提唱してきた「仕事基準」「人基準」という概念が、国内だけでなく旧ソ連でもアフリカでも、大きな改善をもたらします。

カザフスタンでは、米サブプライムローンの悪影響で2007年末頃から、建設ブームが終わり、多くの建設会社の倒産が始まりました。一時不動産価格が100倍にもなった後で、たいへんな急変です。

しかし、私の顧客企業は、建設業からエンジニアリングに転換し、見事に再生しました。「仕事基準」の哲学を適用、経験のなかった営業にも力を入れた結果、多くの従業員の給与を4倍にできたのです。

また、ロシアの顧客企業は、アルコール中毒などで毎年20%の従業員が退職していたのですが、組織全体に高いモーティベーションが生まれ、生産性が倍増しました。

「仕事基準」の哲学が、仕事には「やり甲斐」、人生に「生き甲斐」をもたらしたのです。ソ連社会の真の問題は、顧客概念の欠如だったと思います。

モンゴルでは、数千人規模の会社で、毎年6-7割の従業員が、転職していくのが悩みでしたが、「仕事基準」の哲学を入れたことで、転職率を3分の1に減じることができました。

「従業員を信じられる」と気付いた経営者は、打って変わって柔和な表情になりました。

仕事への正当な「仕事基準」評価を導入すれば、従業員には生きがいが生まれます。かつて社会主義で報酬への評価軸が、不健全であった組織でも、命を得ます。

「仕事基準」は、一定のリスク内での失敗を許し、挑戦できる組織文化を作ります。

経営哲学を「仕事基準」にすれば、急速な業績改善が可能です。

働く人々の精神活動を支配するDNAが変わり、表情、言葉、会議が変わり、チームワークと挑戦する意欲が生まれ、経営者を含め組織全体の知恵と労働から大きな相乗効果が生まれるからです。

日本でも開発途上国でも共産圏諸国でも同じだったのです。
これは、極めて有用なノウハウです。

その意義を皆様と共有したいと思います。

PS: 組織再生、政治経済の健全化のため「勝抜き熟議選挙」の提案をしています。

--------------------------------------------------
渡辺 穣二 略歴  

・英国・オランダ・米国に留学(語学・技術研修・MBA)
・外資系石油会社で技術・経済評価などに従事。
・(社)海外コンサルティング企業協会 局長補佐。米国に留学しMBA取得。
・ボストン・コンサルティング・グループ創始者、ジェームス・C・アベグレン氏と主に外資系企業へのコンサルティングに従事。その後、独立。
・現在、株式会社 アクロス・コンサルタンツ 代表取締役、また、ヒューマンキャピタルソリューション研究所 パートナーなどとして、「仕事基準」に基づくコンサルティングに従事している。

大阪大学工学部、バージニア大学ダーデン経営大学院卒業

【業務経験】

・人材育成、事業再生、事業継承、国際ビジネス
・公的セクター案件:行政改革、インフラ(地下鉄、道路等)、PFIなど
・組織の国際化、組織・社員の動機付け、付加価値報酬制の導入

テーマ:

希望の党、立憲民主党、無所属など、これまで国会議員だった人たちも、新たに立候補している人たちも、皆が、私には、気の毒に思えてならない。

 

立候補するという彼らの真面目な意思に比して、選挙制度があまりにも稚拙に思えるからだ。

 

仮に目だつことに自己満足を感じる人であったとしても、人の前に出たという利得(満足感)に比べ、個人的な時間の犠牲や経済的ロスが大きすぎる。

 

一つの問題は、立候補するには、公務員なら退職しなければならないことだ。民間企業なら長期休暇をとり、実質的に、会社の昇進レールから外れる。企業内のチームの中で、いざと言う時、頼りになれる人材ではなくなるのだ。

 

それほどまでに、立候補者らは、「政治をしたいのだから尊い!優れた人物こそが、どんどん選抜されていく制度だ!」という意見があるとすれば、それは、大きな間違いだ。

 

政治家になれた後、自己犠牲からの精神的リカバリー、より高額の資金回収ができるという人物以外には、立候補しなくなるからである。

 

つまり、現在の選挙制度は、社会や国のリーダーとして好ましくない邪欲を忍ばせる人材をも多数選択していくのである。

 

立候補者の中には、元々風に乗るだけでなく、真剣に日本を良くしようと長年、思ってきている人たちが、何人もいるはずである。

 

しかし、どれほど、彼らが真面目に考えていようとも、どれほど知識の蓄積があろうとも、選挙運動期間は、12日間だけだ。

 

そして、運動方法の稚拙な人材には、投票が集まらず、寝ることも惜しんでがむしゃらにポスターを張り、握手し続けた人が当選する。

 

モンゴルで6月の大統領選は、立候補者3名だけだったが、多くの人たちが、誰にも投票する気がしないと言っていた。

 

このような感想は、別にモンゴルだけではない。立候補者の質が悪いのだろうか。それとも知らないのだろうか。多分、その両方だろう。

 

日本で、この12日間で決着をつけるという制度では、多くの有権者には、誰が誰だか、分からないうちに選挙が終わってしまう。

 

立候補者の高い意欲に比べ、有権者は、面談を申し込んで意見交換するほど熱心でもなく、ポスターや選挙報道の行間を読めるほど賢明でもない。

 

一般の有権者は、アイドル性を政治家に求めるのでもなければ、美形を求めるのでもない。

 

それでも、立候補者らの軽薄な呼びかけに有権者らが影響を受けるとすれば、選挙制度が上滑りにできているからに他ならない。

AD
いいね!した人  |  コメント(0)  |  リブログ(0)

テーマ:

私は、ケニアの仕事に従事していたことがある。

 

2012年であったが、ケニアでは、90歳代のAncentus Akuku氏が、老衰で亡くなり、彼のことがニュースとなった。

 

彼は、22歳で二人目を妻帯したのち、100人以上の女性と結婚し、200人以上の子供を育てた。

 

子供達のために学校を2つ創設し、妻となった女性全員に家を与え、口癖は、自分の妻達は、「〈女王様〉のようであって欲しい。」だった。

 

全ての妻を平等に扱い、"Mr. Danger"と言われるほどに歳を重ねても魅力的な男性であった。彼の妻となった若い女性たちは、彼の魅力に勝てなかった。

 

しかし、彼が若い頃、ケニアでも一夫多妻制が認められていたため、彼は、そうなったが、今のケニアでもとてもできることではないという。

 

地方でも子供の数が減り、生活がそれほど簡単ではない。

 

私の運転主たちに聞いても、朝は、4時から5時に起床し、6時には、家を出て仕事をしている。

 

夜は、8時、9時の帰宅が多い。

 

産業育成について長年の政府の無策は、責められようが、アフリカで一般の人々が吾々日本人よりゆったり楽をしているというのは、全くの幻想である。

 

文明の進歩を適切に享受するには、それ相応の知恵が必要なのではないだろうか。

AD
いいね!した人  |  コメント(0)  |  リブログ(0)

テーマ:

「有権者は、皆、政治に関心を持つことが必要だ。」と杓子定規に言う人がいる。

しかし、30年やってみて無理なことは、何か制度を変えないと、どんなに続けても無理である。

 

今回の小池都知事が、大ブームを起こした都議選でも投票率は、半分程度:52%である。

今の日本の選挙制度では、スイスのように投票時に各有権者が政策の是非を尋ねられない上に、人を選ぶのか、政策を選ぶのかも、不明だ。

 

多分、人の名前を記述して、投票するから、人を選んでいるのである。

「関心が低いのは、国民の問題だ」と、言う人がいるが、その前に、足の引っ張り合いの議論をする現状の政治の質を上げるため、

 

選挙制度を改変し、足の引っ張り合いを止め、国民の最高の知恵が出るようにすべきである。

日本では、それなりに誰でも食べられているため、知的に選挙で楽しみたい人たちが集まり、互いに選挙のたびに、教育(意見交換)する機会を組み合わせる方が実際的だ。

わいわい、ガヤガヤ、けんけん、ガクガク!

新たな組織文化の誕生である。

実を言えば、これは、これは、私が学んだ Darden Business Schoolの拡大版である。

この学校では、学生が受けた「教育経験」というのが、記憶のある限り、もう40年か、いつも、米国一である。(ということは、世界一)

ある時は、教授は、クラスで、何も話していない。

次々に発言する学生がいると、他の学生が、それに答える。

学生の質が違うという人が居るかもしれないが、元々、学生は、白人だけ。

 

のんびり南部の田舎の学校であった。

しかし、この教育の仕組みのため、学生達の心に火をつける。

これは、毎日のクラスそのものが、大きなゲームなのだ。

この学校が、米国で一番の理由とは、

「小さな会議(学生だけでの5名くらい)」と「大きな会議(60名のクラスでの討議)」の組み合わせに妙味がある。

つまり、毎日、学生は、7-8時間、討論していることになる。

驚いたことに、これをしていると、暗記の努力などしなくとも、大量の情報が頭に入る。

最大の収穫は、誰が何を言ってきても、感情的にならなくなることであろうか。

発言をすることにより、クラスへの貢献度が評価されるため、黙っている学生は、半年ごとに消えていく。 

敗者復活戦はない。

これは、政治家を選ぶシステムとして非常に優れた制度になり得る。

日本でも、他の世界のどこでも、

財政政策も、金融政策も、産業政策の理屈のわからない有権者たちが、多数である。

だから、立候補者は、国民の多数派が、短期に喜ぶ政策を叫ぶ。

(そして、多くの場合、長期には、間違った政策である。)

当然だろう。 当選のためである。

立候補するのは、常に正しさを求める理工系的な人材というよりも、何となく人の上に立って、偉そうに叫んでみたい心をもつ人たちである。

(私のオヤジは、政治家とは、バカの集まりだと言っていたが、そのように言われても、仕方のない面がある。)

誰が当選したからといって、その主張は、正しいとは限らない。

たいてい、「良薬は、口に苦し」という政策が、正しいのである。

学校で努力、忍耐を教えられた若者は、選挙を見て「不思議だなあ」と白けるのは、全体が、どこかおかしい「甘言競争」だからだ。

彼らは、将来を不安に思い、欲望を捨て、金を使わない。

将来のリスク要因の結婚も夢の、また、夢。

(良い教育を受けると、リスクを最小化しようとするのは、かつての英国もそうだった。)

しかし、未来は、皆、リスクだから、精神的か、本当に肉体的に引きこもり状態になる。

つまり、日本でもリスクを取らないことが、リスクだという欧米の教育が必要。)

例えば、今の選挙制度を維持するとしても、投票所に、各立候補者の情報をきちんとそろえることも一つの進歩だろう。

真の意味で「教育学習(要素)効果のない選挙制度」は、有権者も立候補者をも鍛えない。

互いに、事実上、騙しあって、あとは、無記憶。

反省などない。

アフリカでも東南アジアでも、そうだ。

旧ソ連は、恐喝政治があって、少し違うが、モンゴルも甘言競争である。

これが、米国だけではない、世界中の選挙制度の問題だ。

例えば、

国際会議(学術、スポーツや国際関係など)への参加者を選ぶに、大臣や政府高官の縁戚関係者からという途上国があったとする。

多少の競争はさせるが、せっかく、海外に出られるのだからと、完全競争ではなく、癒着と賄賂(合法的な互恵取引も)で決める。(今の選挙制度である。)

これは、人を選ぶ制度としての例である。

だが、国際会議に参加した人たちは、たんまりお土産を買って、帰国後、土産と手当を関係者に配るとすると、結構、この制度は、うまくまわる。

唯一の問題は、国として、国際会議で何も学べず、貢献もできないことだけである。

政治家を選ぶ選挙も、真に優れた人(適切な政策を実施可能)を選ぶ方法をどうすべきかという観点から考え直すべきである。

20年間で、国民の平均所得を倍増できる国とそうでない国があるのだ。

シンガポールでコンサルティングをしていた経験から、これを言うと、ある開発コンサルタントは、金など、経済などどうでも良いと言う人がいるから驚きだが、金も、大切な一つの要素である。

政治家が目指すべきは、強い経済(豊かな生活)と平和な社会ではないか。

私に言わせれば、

明確に意思を持った人が、人生を思い通りに生きる可能性が高いように、意思や戦略を選挙を通じて、明確化できた国は、強いのではないか。

かつてのドイツも民主主義からナチスが生まれ・・。

だから、意思など余計なことだと、言われるかも知れない。

しかし、多くの組織を見てきた自分にしてみれば、健全な意思であれば、明確に国民皆が、共有化できれば、それは、それで、なかなかに楽しいことではないか。(カイゼンとケンゼンの2つが、キーワードである。)

かつての高度経済成長期は、国民皆が、楽しい時代だったのである。

日本での条件は、一つ。

国民に討論できるだけの、”Tough-mindedness”を付けることができるかにかかっている。

ご参考:

”Dear Joji,

The Economist today released its annual global ranking of the Top 100 full-time international MBA programs. For the sixth consecutive year, The Economist named the Darden School the No. 1 education experience in the world.

The publication also named Darden the No. 3 MBA program in the world, behind only Booth and Kellogg......"

「勝ち抜き熟議選挙」
http://ameblo.jp/across-iedi/entry-11962108991.html

AD
いいね!した人  |  コメント(0)  |  リブログ(0)

テーマ:

2017年4月、2夜にわたり、NHKで『激震 “トランプ時代”』を見た。

 

「トランプ 混迷のアメリカ」と「炎上 ヨーロッパ ~広がる“自国第一主義”~ 」である。

 

終わってメディアのとらえ方が、なぜ、これほど表層的なのかという気がした。出てきた学者連中も同じである。

 

混迷のアメリカも、欧州の自国第一主義にしても、その問題は、有権者に、事実について理解のないことが、最大の課題なのだ。

 

アメリカについては、トランプ大統領は、国際経済について幻想の中にいる。どの国も自国第一主義で良いのだが、短期に自国第一政策を実施すると、長期には、自国第一にならないのである。

 

世界は、持ちつ持たれつだから、ブーメラン効果がある。

 

国内政策でも貧困層を軽視すると、不満を持った人々により社会不安が起こる。恵まれた金持層が、安泰というわけには、いかなくなるのだ。

 

世界の選挙制度が、恐ろしく単純なので、それも根本問題だが、最適解は、いつも〇✖解答にならないのだ。

 

大切なことは、恵まれた人々が、「自分の実力だけで恵まれていると思わず、謙虚でいなさい」とトップが示すことだ。そうすれば、福祉政策がやりやすくなる。

 

生き物として人間を考えた時、頭脳における明晰さ、そこから出たビジネスにおける実力でさえ、圧倒的に遺伝と環境がもたらすものが、大きいのである。

 

ヨーロッパについては、ギリシャ、ポルトガルなど産業競争力の弱い国々にまで、EUの加入条件を同一にしたことに無理がある。

 

通貨を同一にすると、ゴルフで言えば、ハンディキャップ=0となるので、高付加価値輸出ができるドイツなど勝ち組が、突出してしまう。一方、競争力のない国々の人々は、安価な(利息の低い)ローンが組まれ、不動産バブルが起こる。

 

やがて、返済できない人々や企業が増加、破綻が大量に出る。喜ぶのは、一時だけで、その後は、産業経済上、負け続けるだけである。

 

また、現代の世界での大きな問題は、杓子定規主義者(Bureaucracy大好き派)が、勝ちすぎることなのである。

 

杓子定規に規則が提案されると、大半の人々が、深く考えずになるほどと同意して規則が成立してしまうが、たいてい実態が、ついてこれなくなる。

 

なぜかというと、事実においては、ケースが多すぎて規則がカバーできないからだ。しかし、規則があると無理に当てはめるので、実態が窒息してしまう。

 

自国第一などが、争点であるかのように選挙では、思わされるが、いつも私が言う通り、『選挙制度』に『互いに話し合い学べる機会がない』ことが、根本問題なのだ。

 

トランプによる大統領令が殆ど実現しないのも、彼の政策を支える政府幹部が殆ど決まらないのも、実態経済についても、政策がもたらす2次、3次に及ぶ悪影響について、彼が、無知で独りよがりの幻想の中にいるためである。

 

アメリカ孤立主義を主張していたはずが、トランプは、既に外交政策を大きく変更しているが、側近の人々の話を聞いて、彼に少しは学ぶ知恵があったからである。しかし、大統領には、それを遥かに超える深慮遠謀が必要なのだ・・。

 

実態を知らない、実務経験のない人々だけが、言葉を弄するメディアという世界から出てきた政治家とは、その程度しか期待できないと言えば、言い過ぎだろうか。

 

それでも、太平洋上の空母カール・ビンソンが率いる米海軍による北朝鮮への圧力だけは、評価できる。有権者は、たいてい誰でも平和主義者を支持するだろう。しかし、選挙中もその後も、自ら平和主義者と主張しては、世界の平和が維持できなくなるのである。

いいね!した人  |  コメント(0)  |  リブログ(0)

テーマ:

前回の東京オリンピックは、1964年10月10日から10月24日に開催された。

 

これに先立つ1963年8月、

 

「実用英語の普及・向上」を目的として第1回実用英語技能検定(1級・2級・3級)が全国47都市で実施された。

 

(現在は、準1級、準2級、4級、5級の、全7階級)

 

検定の実施母体、財団法人 日本英語検定協会は、同年4月の設立である。

 

財団法人のウェブサイトに、前回の東京オリンピックとの関係の説明がなく、ただ

 

「1961年、社会教育審議会が文部大臣に対し、社会教育拡充方策の一環として、青少年および成人に学習目標を与え意欲を高める意味で技能検定が必要である旨を答申した」

 

とあるだけである。

 

しかし、英検が開始された理由の大きな一つに、1964年開催予定の東京オリンピックに来日する多くの外国人観光客への対策として、第2次大戦(~1945年)から立ち直った日本を世界に紹介したいという当時の日本人らの官民挙げての熱意があったのである。

 

そして、財団設立やら、周辺の動きの中心は、当時、右翼的と目されていた旺文社の赤尾好夫(東京外国語大学、イタリア語科卒業)であった。

 

私は、大学生の時、英語クラブに所属していたので、仲間の学生の何人かは、英検1級に合格したが、試験勉強が嫌いな私は、二度の受験にも合格できなかった。

 

(当時の私は、たかが試験のために英語を学習しているのではないと言いたかったのである。)

 

他の理由の一つとして、私は、大学に入ってから英英辞典しか使わなかったため、意味が分かっても、日本語が浮かばないということがあった。

 

つまり、英検は、日本語の学力試験であり、翻訳力試験でもあるのである。

 

しかし、この外資系石油会社で本社に移り、3年間ほど、日々、英語で仕事していた30歳の時、殆ど準備せずではあったが、受検したところ、幸いにも一次試験(記述)に合格できた。

 

その前に社内留学制度で、英国留学を含めて英語学習(14週間)をしていたことと、本社では上司(日本人の技術系の取締役)がいつも英和辞典で確認しては、私と議論するので、自分も日本語でも説明できるように英和辞典を使うようにした結果である。

 

試験の存在自体に抵抗のあった私であったが、1次試験に合格した勢いで、今度は、本気になって2次試験準備(2分間の英語スピーチ)をして、やっと合格できたのが、私の英語検定の履歴である。

 

現在、英検1級の合格率は、随分上昇(2016年;12%)しているが、当時の合格率は3%くらい。特に男性は、2%程度だった。

 

2次試験に行くと、試験会場の受検生の多くが、留学経験者や外資系企業の社長秘書とかで、発音がネーティブと変わらないスピーチが半分くらいで、驚いたことを覚えている。

 

私は、この時、なぜこのスピーチによる試験に合格できたかと言うと、出題の3つから、「地球の環境問題」を選んで、自分が従事している省エネルギー関係の課題を猛烈な勢いで、2分間、まくしたてたのである。

 

ネーティブと日本人の試験官2名がいたが、日本人の方は、多くの技術用語に目を白黒させていたことを思い出す。

いいね!した人  |  コメント(2)  |  リブログ(0)

AD

ブログをはじめる

たくさんの芸能人・有名人が
書いているAmebaブログを
無料で簡単にはじめることができます。

公式トップブロガーへ応募

多くの方にご紹介したいブログを
執筆する方を「公式トップブロガー」
として認定しております。

芸能人・有名人ブログを開設

Amebaブログでは、芸能人・有名人ブログを
ご希望される著名人の方/事務所様を
随時募集しております。