学校のクラスや会社、あるいは皆さんの家庭。
最近、なんか元気ないな。。
みんなバラバラだな。。
なんて感じることはありませんか？
今回は、企業が取り組んでいる「組織開発」
ここから学校や家庭といった私たちの日常生活に役立つヒントを考えてみたいと思います。
企業は、時に大金を払ってコンサルタントを雇い、従業員の持てる力を充分に発揮できるように自社の「組織開発」を依頼します。
「組織開発」という言葉を聞くと、なんだか難しいことのように感じませんか？
「組織開発」とは、1960年前後に集団力学（集団ゆえに生まれる力学）の研究から発展した、
一種の行動科学を利用して組織に属する個、ひいては組織のパフォーマンスを最大限に発揮するための取り組みのことをいいます。
難しいことを簡単に！
というのがこのブログのモットーでもありますので、簡単に言うと、
「組織がパフォーマンス（能力）を最大限に発揮するために実施する『いろんな取り組み』のこと」をいいます。
「いろんな」と書いたように、その解釈やアプローチは多岐にわたるのが実情です。
組織の力に注目するために、（比較的、個に力を入れる）人財開発と分けて考える人（会社）もいれば、
必ずしも制度に手を加えるわけではないので、敢えて組織人事や制度改定と距離を置いて考える人（会社）もいます。
一方で、「組織の力を最大限に発揮する」という目的のために、広く人財開発からのアプローチを試みたり、組織人事や制度改定からのアプローチを試みたりする人（会社）もいます。
最近は、広く捉えることの方が多いようです。
では、組織開発についてイメージしやすいように具体例をあげてみましょう。
「どうも当社は創業当時のような活力がなくなってしまった」
とある会社の社長が嘆いたとします。
相談を受けたコンサルティング会社は、次のようなアプローチをします。
（ ）内もイメージ例です。
１．アセスメントによるその組織の風土や社員の意識調査を実施
（社員は仕事にやりがいを持っているか、組織の風通しはいいかなど）
２．その問題点・課題の解決方法の策定
（どうも上司と部下のコミュニケーションに問題があるようだ）
３．施策の実施
（管理職層にコーチングを取り入れてみよう）
４．効果測定（アセスメントの再実施）
（前よりも「上司と話しやすい」と答える社員が増えた！）
３の施策の実施の部分は多岐にわたり、部門単位の分権化や職務再設計や評価制度の見直し、あるいは会社のビジョンを個々のタスクに落とし込むワークショップやコーチング研修であったりします。
こう書くと結局、なんだか難しそうに聞こえますよね？
しかし、そんなことはありません。
実は、これもいろいろと勉強してから俯瞰（抽象化）して捉えると、企業・組織だけのことではなくて、学校運営や家庭についても応用できるものなのです。
多少乱暴な表現であることは認めつつ、簡単に言いますね。
ほとんど全ての組織開発は、
「組織のパフォーマンスを最大限に発揮するために、
コミュニケーションの活性化を図ること」
なのです。
どんなに公平性の高い評価制度を作ったとしても、それを納得性高く伝えるには上司と部下の対話（コミュニケーション）が必要です。
社長の言うビジョンを聞いて、個人が何をしていいか分からない場合があったとしても同様です。
社長と各部門長、各部門長とその部下、そしてそのまた部下といった具合に、
会社の掲げるビジョンについて
「自分（あなた）の部署ならどういうこと？」
「私（あなた）の仕事ならどういうこと？」
というように上下、または部門内の対話・確認といったコミュニケーションをすることに他ならないのです。
コンサルタントは、研修であったり、フィードバックの仕組みであったり、
何らかのツールを導入したりしますが、
それらは結局、対話を手助けする手法や仕組みを提案するに他ならないのです。
私は若い頃、ある企業の営業と製造部門との隔たりがあることをどうにか解決しようとしていました。
そんな時、大手経営コンサルティング会社（今の）「ベリングポイント」のある部門のトップが私に言いました。
「ここに難しい経営手法はいらない。私たちが入って、高いコンサルティングフィー（料金）を取ることはできるかもしれないが、そんなことはしない。営業の管理職と製造の管理職を1泊2日で腹を割って話す場を作れば、問題は全て解決する。」
これぞ真理だと思いました。
「組織のパフォーマンスを最大限に発揮するために、
コミュニケーションの活性化を図ること」
コミュニケーションの活性化については、難しく考える必要はない。
泥臭くてもいいから、その組織にあったものを考えればいいのです。
さて、次回は、実際に企業が行っている、冒頭に書いたように私たちの日常にヒントになりそうな取り組みをご紹介しながら、いろいろと自由に考えてみたいと思います。
家庭や学校、あるいは自由になる予算が少ないと嘆いている経営の厳しい企業でも結構です。
みなさんの立場に置き換えて、いろいろと考えてみて下さい。
それではまた。
