いばらきIT様主催の「クラウドサービス利用における情報セキュリティ対策講座 」の講師を務めることになりました。
受講料は無料です。
日程は以下のとおりです。
・ひたちなか 9/17 ひたちなかテクノセンター
・つくば 10/6 つくば研究支援センター
・水戸 11/11 水戸プリンスホテル
まだ、空きがございますので、ご興味のある方は下記URLを参照のうえお申込みください。
詳細は下記URLをご参照ください
いばらきIT様主催の「クラウドサービス利用における情報セキュリティ対策講座 」の講師を務めることになりました。
受講料は無料です。
日程は以下のとおりです。
・ひたちなか 9/17 ひたちなかテクノセンター
・つくば 10/6 つくば研究支援センター
・水戸 11/11 水戸プリンスホテル
まだ、空きがございますので、ご興味のある方は下記URLを参照のうえお申込みください。
詳細は下記URLをご参照ください
いばらきIT様主催の「集客力を考慮した Webページ作成講座」の講師を務めることになりました。
受講料は無料です。(別途テキスト代が1296円かかります。)
日程は以下のとおりです。
・日立 8 月2 0 日(木)・2 7 日(木) 日立地区産業支援センター
・つくば 9 月 3 日(木)・1 0 日(木) つくば研究支援センター
・ひたちなか 1 0 月 2 日(金)・ 9 日(金) ひたちなかテクノセンター
まだ、空きがございますので、ご興味のある方は下記URLを参照のうえお申込みください。
詳細は下記URLをご参照ください
NTTデータが大規模不採算案件の影響で期初予想から300億円下方修正しました。
不採算案件撲滅はかなり前から各社の課題になっているが、未だに解決には至っていない。
原因のひとつとして人材不足を挙げている方もおられるが、そもそもNTTデータが人材不足であればIT業界自体が人材不足ではないか。
つまり、現状では不採算案件撲滅できる力のある企業はいない事になってしまう。
NTTデータは新しい技術を採用したことによるものとしているが、そんなことは最初から判っている事ではないか。
私が考える対策は以下のとおりである。
1)新しい技術を試すのはまずは、小規模案件で。
大規模案件にいきなり導入するのはリスクが大きすぎます。
まずは、小規模案件にて試してみてから大規模案件に適応すべきです。
2)すべての案件で採算をとらなくても良い。
新しい技術や顧客では、ケースによっては採算を度外視してもやり遂げなければならない場合もあるでしょう。
要は会社の技術の蓄積や新規顧客の獲得の為に必要であればそのようなケースを認め、初めからその数字を見込んでおけば良いのです。
新技術の場合は、費用のいくらかを調査研究費にあてても良いでしょう。
さらに、上流工程での作業範囲の合意が甘いのでしょう。
3)要件定義フェーズは準委任契約で。
要件定義が固まっていないのに、全体の見積ができる事自体がおかしいです。
4)見積の前提条件を明確に
見積時に想定する画面、帳票、インターファース、テーブル、機能(最低限数だけでも)明確にし、設計時に追加となった場合追加料金が発生することを明確化しておくべきでしょう。
5)フェーズは可能な限り細かく
開発側のリスクもそうですが、実際の業務・運用開始時のリスクもできるだけ低減するには可能な限り、フェーズ分けするべきです。
最後に各ベンダーやユーザにPMOを置いているが、この存在自体も含め見直す時期にきているのではないか。不採算案件においてPMOはどのような役割を担ったのか。検証をした上で、今後どのように運営していくかを決める時期にきています。
参考URL
NTTデータ決算説明資料
http://www.nttdata.com/jp/ja/corporate/ir/library/tool/earnings/index.html
ITProコラムなど
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20131031/515323/
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/COLUMN/20131112/517512/
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/Watcher/20131112/517362/
11月19日につくば研究支援センターにて「情報セキュリティ対策講座」が開催されます。
私が講師を務めますので、ご興味のある方は下記URLを参照にお申し込みをお願いいたします。
http://www.ibaraki-it.co.jp/seminar/h25_security.html
スリーワンコンサルティングのITサポートサービスでは、
IT顧問サービスを実施しております。
IT導入・活用に関する様々な課題や解決策をアドバイスします。 月1~2程度お客様をご訪問し、現状調査・ヒアリングや検討会などを通じて、適切なアドバイス します。
お問い合わせは以下メールアドレスまで